最新記事

中国

毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

MUCH ADO ABOUT THE DAM

2020年10月26日(月)16時25分
高口康太(ジャーナリスト)

中国四川省で洪水により橋が流された後、川をバイクで渡る住民(写真は本文と関係ありません) REUTERS

<三峡ダムはおしまいだ、ダムが決壊すれば共産党もこれまでだ――でも、何も起こらなかった。中国国内・国外それぞれの「バズる」理由がある>

(2020年10月13日号「中国ダムは時限爆弾なのか」特集より)

長江沿岸を中心とした広い地域で大雨が降り、今年の中国は歴史的な水害に見舞われた。
20201013issue_cover200.jpg
半ば水没した街など、衝撃的な写真や動画は日本のネットでも注目を集め、「中国には世界最大の三峡ダムがあるのに、なぜこんな洪水に?」「大水害でダムは間もなく決壊するのでは」といった話に広がった。

単なる噂で終わらず、私のところにも「三峡ダム崩壊は大事件では? ぜひ執筆を」という依頼まで届いたほどだ。

せっかくの依頼だが、引き受けなかった。というのも、2009年の完成から10年余り、三峡ダム崩壊論はたびたび耳にしてもう飽きが来ていたからだ。

手抜き工事の影響でダムにひびが入っている、既に設計どおりの強度はない、土砂崩れが頻発し貯水量は減少している......。中国語のSNSでは毎年のようにこうした三峡ダム崩壊論がバズっている。

なかでも盛り上がったのが昨年だ。三峡ダムの堤体がぐにゃりと歪(ゆが)んだ写真が飛び交った(本誌特集の21ページ参照)。

中国のネットでは、三峡ダムはもうおしまいだ、ダムが決壊すれば多くの死人が出て中国共産党の支配もこれまでだと、鬼の首を取ったように騒ぐ人が少なくなかった。

水害被害は大幅に縮小した

本気でダムが決壊寸前だと信じていたというよりも、共産党批判のネタになるなら真偽はどうでもいいという人が多かったように思う。そもそも、さまざまな時事ネタを過大に騒ぎ立てて共産党を批判するのは2010年頃には中国のネットでは主流の「遊び」だった。

この「遊び」はネット検閲が強化されるにつれて下火になるが、ツイッターやYouTubeなど海外のサイトや、香港のゴシップメディア、さらには反中国共産党の法輪功系メディアなどではいまだに定番のネタではある。

海外在住の華人・華僑にはこうしたゴシップを楽しんでいる人は多い。検閲がある中国国内でも、海外のサイトにアクセスしたり、仲間内のグループチャットで回し読みしたりして、ゴシップに接している人は相当数に達するだろう。

そうしたゴシップにはさまざまな種類がある。古くは「劣悪なセメントで造られた中国の高速鉄道は間もなく崩壊する」といった話から、最近では「新型コロナウイルスは武漢市の実験施設から......」というものまで。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日産、今期は2750億円の営業赤字を予想 売上高は

ビジネス

ユーロ圏GDP、第3四半期速報+0.2%で予想上回

ビジネス

デジタルユーロ、27年にも試験運用開始の可能性=E

ワールド

米大統領、対中関税10%下げ表明 レアアース輸出継
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面に ロシア軍が8倍の主力部隊を投入
  • 4
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 5
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理…
  • 6
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 7
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 8
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 8
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 9
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 10
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中