陽性者急増、名古屋の医師が懸念する「市中感染」のリアル

森亮太（もり・りょうた） ／杉浦医院（名古屋市昭和区）院長、NPO法人ささしまサポートセンター理事長。1970年、名古屋市生まれ。現在、名古屋市医師会理事の他、外国人医療センター理事、名古屋労災職業病研究会代表も務める。著書に『長寿大国日本と「下流老人」』（幻冬舎）（筆者撮影）

全国で新型コロナウイルスの感染が再拡大する中、陽性者の急増で心配されている名古屋市を中心とした愛知県。その現場の実態や直面している医療的、社会的な課題は何なのか。名古屋市医師会の感染症対策担当理事で、生活困窮者支援のNPO法人理事長も務める森亮太医師に聞いた。

「現場の感覚としては異常事態」

――名古屋の現状（インタビューは8月2日）についてどう見ていますか。

3月から4月にかけての第1波では、保健所がクラスターをまだ追跡できていた。しかし、7月に入ってからの陽性者の急増で、追い付かないほど市中感染が広がっているのは確かだ。現場の感覚としては異常事態だと受け止めている。

実際に軽症が多いのは事実だが、ほとんどが自宅療養で入院できていない。無症状から軽症、中等症へと刻々と変化する段階で、早急に対応できる態勢を整えなければならない。

――陽性率の高さやPCR検査の態勢不足が指摘されています。

名古屋の検査態勢は、市の衛生研究所やわれわれ医師会の検査を含めて何とか1日400〜500件。愛知県内には完全な民間のPCR検査機関がないので、検体は東京まで送って検査をしてもらっている。これが今準備中だが市内の医療組合の検査センターでできるようになり、唾液を使った検査も個々のクリニック単位でできるようになれば楽にはなる。しかし、市中感染が広がっていけば、それもすぐ足りなくなるだろう。

医師会としては、名古屋市に「もっと情報開示を」と訴え続けている。せめて市の何区のどこの施設で陽性者が発生したのかを、現場レベルに落としてもらいたい。しかし、市は医師会にも知らせてくれない方針を貫いている。

市中感染が広がっていない段階なら、「発熱や咳があるかどうか」はもちろん、「流行地域や人混みに行っていないか」「周りにコロナ感染者がいないか」などを診察の判断基準にし、これらに当てはまらなければ濃厚接触者ではないので大丈夫と言えた。しかし、いよいよそうではなくなった。少なくともこの店に行ったから検査が必要ではないかという判断基準としての情報が欲しい。本当は接触確認アプリ（COCOA）がもっと普及すればいいのだが。

――今はまだ夏だから深刻化していないという見方はできるのでしょうか。

夏だからコロナが重症化しないわけではない。むしろ、こんな真夏に熱が出る人というのは、コロナだと疑うことができる。