最新記事

ファッション

韓国、コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット 一方で「TPOをわきまえろ」と論争に

2020年7月28日(火)13時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

コロナの影響で韓国では「レギンス」が空前のブームとなっている。rudi_suardi - iStockphoto

<コロナ禍のなか、ファッション業界の一部では売上が伸びている。そこには各国の自己表現の違いも──>

今年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、様々な業界において景気の悪さを耳にすることが多いが、アパレル・ファッション業界も厳しい状況に追い込まれている。海外ブランドの日本撤退や売り上げ低迷などの暗いニュースが続いているが、意外にも売り上げを伸ばしているアイテムがあるという。

多くの企業がテレワークを取り入れ、ビデオ会議を活用するようになった。また、なかなか会えない友人らとZOOM飲み会が流行った結果、日本ではシャツやブラウス等トップスの売り上げが去年を上回るほど好調なのだという。ボトムは見えなくても上半身は変えたいという需要が広がっているためだと言われている。

最近若者の間ではその流行が注目されているお隣の国・韓国でも、今年はアパレル・ファッション業界が厳しいようだ。今月22日発表された統計によれば、サムスン物産ファッション部門第1四半期の売上高は3770億ウォンと9.4%減少し、営業利益も10億ウォンで90%も急減している。

コロナ禍なのにレギンス売上が前年200%に増加

ところが、こちらも意外なアイテムの売り上げが好調なのだという。トップスの売り上げを伸ばす日本とは逆に、韓国ではボトムスとして「レギンス」が空前のブームとなっている。

レギンスの売り上げが急増したのは、今年の5月頃からで、突然売り上げが200%以上もアップした。韓国でも日本同様ヨガやジムでのスポーツウェアや、スカートなどの下にファッションとして着用する人は多かったが、何が原因で注目を集めることになったのだろうか。

理由として考えられるのは、コロナ感染を避け家にいることが多くなり、楽な服装を求めつつ部屋着ではなく外にも出られる服を買う人が多くなったこと。また、インスタグラムのハッシュタグ「#レギンス登山」が流行の引き金になったと言われている。

感染拡大が収まり外出が可能となっても、密を避けて人のいない山で登山を楽しむ人が増えた。元々韓国人は登山好きだったが、ここにきてSNSを中心にレギンス着用での登山写真が流行ったことから、山登りに着用する女性が増えたようだ。その流れから、スポーティー系ファッション好きな韓国女性達の間で、アメリカのように街中でもズボン代わりとしてレギンスを履く人が増え始めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発、ホルムズ海峡巡る過度な警戒感が後退

ワールド

仏韓、防衛協力強化・エネ安保で連携 首脳会談で合意

ビジネス

アングル:ネットフリックス、ワーナー買収失敗でオリ

ビジネス

午後3時のドルは159円後半でもみ合い、欧米休暇前
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 7
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 8
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 9
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 10
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中