最新記事

ファッション

韓国、コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット 一方で「TPOをわきまえろ」と論争に

2020年7月28日(火)13時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

コロナの影響で韓国では「レギンス」が空前のブームとなっている。rudi_suardi - iStockphoto

<コロナ禍のなか、ファッション業界の一部では売上が伸びている。そこには各国の自己表現の違いも──>

今年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、様々な業界において景気の悪さを耳にすることが多いが、アパレル・ファッション業界も厳しい状況に追い込まれている。海外ブランドの日本撤退や売り上げ低迷などの暗いニュースが続いているが、意外にも売り上げを伸ばしているアイテムがあるという。

多くの企業がテレワークを取り入れ、ビデオ会議を活用するようになった。また、なかなか会えない友人らとZOOM飲み会が流行った結果、日本ではシャツやブラウス等トップスの売り上げが去年を上回るほど好調なのだという。ボトムは見えなくても上半身は変えたいという需要が広がっているためだと言われている。

最近若者の間ではその流行が注目されているお隣の国・韓国でも、今年はアパレル・ファッション業界が厳しいようだ。今月22日発表された統計によれば、サムスン物産ファッション部門第1四半期の売上高は3770億ウォンと9.4%減少し、営業利益も10億ウォンで90%も急減している。

コロナ禍なのにレギンス売上が前年200%に増加

ところが、こちらも意外なアイテムの売り上げが好調なのだという。トップスの売り上げを伸ばす日本とは逆に、韓国ではボトムスとして「レギンス」が空前のブームとなっている。

レギンスの売り上げが急増したのは、今年の5月頃からで、突然売り上げが200%以上もアップした。韓国でも日本同様ヨガやジムでのスポーツウェアや、スカートなどの下にファッションとして着用する人は多かったが、何が原因で注目を集めることになったのだろうか。

理由として考えられるのは、コロナ感染を避け家にいることが多くなり、楽な服装を求めつつ部屋着ではなく外にも出られる服を買う人が多くなったこと。また、インスタグラムのハッシュタグ「#レギンス登山」が流行の引き金になったと言われている。

感染拡大が収まり外出が可能となっても、密を避けて人のいない山で登山を楽しむ人が増えた。元々韓国人は登山好きだったが、ここにきてSNSを中心にレギンス着用での登山写真が流行ったことから、山登りに着用する女性が増えたようだ。その流れから、スポーティー系ファッション好きな韓国女性達の間で、アメリカのように街中でもズボン代わりとしてレギンスを履く人が増え始めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 5
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中