最新記事

人種問題

「アフリカ系アメリカ人」「黒人」、どちらが正しい呼び方?

2020年6月22日(月)18時20分
松丸さとみ

米ノースウェスタン大学でアフリカ系アメリカ人学を教えるセレステ・ワトキンス・ヘイズ教授はCBSニュースに対し、1960年代以降、黒人の移民が増加したと指摘する。アフリカ、カリブ海諸国、欧州で生まれた人たちで、自分たちは黒人ではあるが、アフリカ系アメリカ人ではない、と認識する人たちだ。

しかし中には、自分はアフリカとは直接的な関係はないが、アメリカで暮らす黒人である以上、アフリカ系アメリカ人と呼ばれることを受け入れているという人もいるという。

前述のWUSA9は昨年5月、カール准教授に、黒人以外の人が黒人の人を表現する際はどのような言葉を使えばいいか、アドバイスを求めていた。同准教授の答えは、もっともシンプルな解決法は、どう呼ばれたいか本人に聞くことだ、というものだった。

そこでWUSA9は、ソーシャルメディア(インスタグラム、フェイスブック、ツイッター)を使って、自分はどう呼ばれたいか、ユーザーに意見を募った。ほとんどの人は「黒人」と認識されたいと答え、「アフリカ系アメリカ人」や「有色人種」(people of color)より多かった。

理由は、「黒人」という言葉は、自分自身の出身地やルーツがどこであれ、アメリカで暮らす黒人を包括的に表していると感じるから、というものだった。

BLM運動後はBを大文字にする動きも

BLM運動を機に、「黒人」をどう表現するべきかについて、小さいものの大きな変化が一つあった。「Black」と書く際に、Bを大文字に表記することだ。大文字にすることで、他の民族や人種と同じ重要性をその言葉に持たせられるからだという。

米国屈指の発行部数を誇るUSAトゥデイは6月12日、「USAトゥデイ・ネットワークがBlackのBを大文字にする理由」という記事を掲載した。そこでは、「本紙が彼らのコミュニティをどう表現するかでその人たちを不快にさせるなら、耳を傾けなければいけない」と説明している。

ワシントンポスト紙によると、AP通信やロサンゼルス・タイムズ、NBCニュース、BuzzFeedなど大手報道機関も、大文字のBを使う表記へと移行している。同紙によるとこの流れは、新聞などの活字媒体が、読者、従業員、地域社会のリーダーたちの話を聞いて出した結論なのだと説明している。ただし、これを伝えるワシントンポスト自体は、Bを大文字にすることについて「まだ検討中」だという。

【話題の記事】
「ドイツの黒人はドイツ人とは認められない」 ベルリンで起きた共感のデモ
動画:「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウィットコフ米特使、プーチン氏と22日に会談へ 「

ビジネス

ドイツ銀CEO支持せず、米資産売却のアナリストリポ

ビジネス

独経済、米追加関税回避なら26年に1%成長も=産業

ビジネス

商業銀行マネー、将来は完全に「トークン化」へ=イタ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 4
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生…
  • 5
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 6
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危…
  • 7
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 8
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中