最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナ、見えない先行き──どうなれば「小康状態」や「終息」といえるのか?

2020年4月3日(金)13時45分
篠原 拓也(ニッセイ基礎研究所)

感染拡大を小康状態に持ち込むことが当面の目標 peterhowell-iStock

<新型コロナウイルス感染が「小康状態」や「終息」と呼べるようになる条件は>

*この記事は、ニッセイ基礎研究所レポート(2020年4月1日付)からの転載です。

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて、世界保健機関(WHO)は、3月11日、「パンデミック(世界的な大流行)」を宣言した。これにより、世界各国で国境封鎖や感染地域からの入国制限、都市封鎖(ロックダウン)などの措置が取られている。今年予定されていた東京オリンピック・パラリンピックの開催日程は、1年延期(それぞれ2021年7月23日開幕・8月8日閉幕、8月24日開幕・9月5日閉幕)となることが決まった。3月31日現在、世界全体で感染者は75万0890人、死亡者は3万6405人。日本では、感染者は2665人、死亡者は63人(横浜港に停留したクルーズ船を含む)に達している。[WHO' Situation Report-71 '(2020.3.31)より]

日本でも、集団感染を避けるために、小中高校の臨時休校や在宅勤務、外出自粛などの拡大防止策が取られている。政府は、換気の悪い密閉空間、多数が集まる密集場所、間近で会話や発声をする密接場面、の3つの「密」を避けるよう、注意を促している。こうした措置によって感染拡大のペースは落ち着くのか。そして、どうなれば小康状態に至り、終息宣言が出せるのか。少し考えてみたい。

集団感染を防ぐカギは「潜在的な感染者」

現在の拡大防止策は、集団感染を防ぐことを重視している。感染のピーク時の患者の発生を、病床数や医師・看護師の数などのキャパシティ以下に抑えることと、ピークの到来を先送りして医療体制を整備したり、医薬品を開発したりする時間を確保する狙いがあるといわれている。

これは、発症して医療施設で受診する患者以外にも、潜在的な感染者がいることを想定したものだ。潜在的な感染者には、感染したが発症前の人(発症前感染者)、症状が出ない人(不顕性感染者)、症状は出るが医療施設で受診しなくても軽症で治る人(軽症感染者)がいる。こうした潜在的な感染者も、感染力を持つ場合がある。

その場合、発症して受診した患者を隔離しても、潜在的な感染者からの感染を防げなければ、感染は拡大してしまう。

それでは最近の感染症ではどうだったのか、みてみよう。

まず、2002年11月に流行開始し、2003年7月に終息したSARS(重症急性呼吸器症候群)では、潜伏期間や発症初期の患者の感染力は比較的低かったとみられている。患者が本格的な感染力を持つのは、発症して肺炎に至る約5日後からといわれる。このため、発症前感染者や発症初期の患者の隔離を徹底することで、感染拡大を食い止めることができた。その結果、短期間で感染の終息に至ったとされている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウィットコフ米特使、プーチン氏と22日に会談へ 「

ビジネス

ドイツ銀CEO支持せず、米資産売却のアナリストリポ

ビジネス

独経済、米追加関税回避なら26年に1%成長も=産業

ビジネス

商業銀行マネー、将来は完全に「トークン化」へ=イタ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 4
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生…
  • 5
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 6
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危…
  • 7
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 8
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中