自殺未遂の割合は20代女性が突出して高い

なお自損行為搬送人員（≒自殺未遂者）の属性を見ると、自殺者とは違った傾向が見られる。2018年の東京都の自損行為搬送人員は3608人だが、このうち2315人（64.2％）は女性だ。自殺者の性比（男2：女1）と逆になっている。＜図2＞から、年齢構成も違うことが分かる。

自殺者は高齢層が多く、50歳以上が全体の6割近くを占める。この層に自殺対策の重点が置かれる所以だ。しかし自損行為搬送人員では、20代が26.3％と突き抜けている。こちらは、30代までの若年層が全体の半分を占めている。

自殺者では「男性・高齢層」が多いが、自損行為搬送人員（未遂者）は「女性・若年層」が多い。後者を見落とすと、対策の的を外すことになる。近年、子ども・若者の自殺率だけが上昇（高止まり）の傾向にあることから、対策の重点をこちらに移すべきだ（拙稿「日本の子どもの自殺率が2010年以降、急上昇している」本サイト、2019年3月13日）。

ネットやスマホが普及した現在では、生活態度を不安定化させた子どもは、自殺勧誘サイトの類に簡単にアクセスできてしまう。こうした有害情報よりも、相談・支援の情報が目につくようにしなければならない。SNSの検索欄に「自殺」と入力すると、トップに相談機関の連絡先が表示されるようになっているのは、対策が講じられた結果だろう。

子どもの生活態度を不安定化させる要因としては、親の叱責や学業不振といったものが大きい（拙稿、前掲）。コロナの影響で親子ともに在宅する時間が増えているが、不安やストレスのあまり、養育態度の歪み（厳格、過干渉など）が起きないよう注意することも必要だ。

＜資料：警察庁『自殺の状況』、
　　　　消防庁『消防白書』、
　　　　東京消防庁『東京都消防統計』＞