最新記事

観光業の呪い

子供たちを食い物にする「孤児院ツアー」は偽善ビジネス

GOOD INTENTIONS DO WRONG

2020年3月25日(水)20時10分
ピーター・シンガー(プリンストン大学教授、生命倫理学)、リー・マシューズ(孤児院問題研究家)

ナイジェリアの孤児院を訪問したIMF専務理事時代のラガルド氏(2016年1月撮影) Stephen Jaffe/IMF Staff Photo/Handout via Reuters

<善意で支援しているつもりがかえって子供の不幸に加担してしまっていることもある。孤児院には、貧しい親を説き伏せて子供を施設に入れさせる「採用係」までいる始末>

アンジェリーナ・ジョリー、マドンナ、トランプ米大統領夫人のメラニア、そしてカニエ・ウェスト。ここ数年で貧困国の孤児院を(もちろん大勢の取材陣を引き連れて)訪れ、皆さん、困っている孤児たちに支援を、と呼び掛けたセレブの一部だ。

この手のツアーを、業界の仕掛け人たちは「倫理的ツーリズム」の実践と自賛する。お金の使い道に困る裕福な西洋人に、貧しい子らを助ける機会を提供しているからだ。訪問先では子供たちと遊び、抱き締めることもでき、帰るときには孤児院への寄付という善行も施せる。

参加する人の善意を疑うつもりはない。でも彼らには現実が見えていない。こうした孤児院ツアーの多くは子供を食い物にしている。孤児院側は潤うかもしれないが、「孤児」役の子供たちは悲惨だ。

貧しい国には孤児が多くて、食べるにも暮らすにも孤児院が必要で、そうした孤児院の維持には豊かな人たちの善意の寄付が必要だ、さもないと孤児たちは物乞いをするか、体を売るしかなくなる──そう思っている人が多い。

しかし、それは神話だ。ユニセフ(国連児童基金)によると、世界には1億4000万人の孤児がいる。ただしユニセフによる孤児の定義は「一方または両親を失った子」で、これが誤解のもとになる。ユニセフの調べで「両親を失った子」は約1500万人。一方の親を失った孤児はたいてい一人親と暮らしている。両親のいない孤児も、大半は祖父母や親戚の家で暮らしている。

寄付集めのプロなら誰でも知っているが、どんな美辞麗句を並べるよりも、悲惨な写真を1枚見せるほうが金は集まる。写真よりも、生きた孤児を見せ、孤児に触れさせるほうが得策なのは言うまでもない。

しかし、そこに「孤児」がいなければ寄付は集まらない。だから施設側は「採用係」を全国に派遣し、貧しい親を説き伏せて、子供を孤児院に入れさせる。時には、保護者に礼金を渡してでも。

孤児院があるから孤児がいる

こうした孤児院に入ると、子供たちは見学者との「交流」を強制される。断ることなど、できはしない。窮状を訴えるため、わざと子供を栄養不良に追い込む施設もある。両親とも死んでしまったと訴えるよう、子供に強いる施設もある。

国が貧しければ、諸般の事情で親と一緒に暮らせない子が一定数いるのは間違いない。そういう子のために善意で活動している孤児院があるのも事実。しかし、孤児院は本質的に子供にとって有害だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米地裁、FRB議長の召喚状差し止めの判断維持 検察

ワールド

イラン上空で米戦闘機撃墜、乗員1人を救助 対イラン

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 

ワールド

米政権、「脱獄不能」アルカトラズ監獄再開へ予算 ア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中