最新記事

観光業の呪い

子供たちを食い物にする「孤児院ツアー」は偽善ビジネス

GOOD INTENTIONS DO WRONG

2020年3月25日(水)20時10分
ピーター・シンガー(プリンストン大学教授、生命倫理学)、リー・マシューズ(孤児院問題研究家)

ナイジェリアの孤児院を訪問したIMF専務理事時代のラガルド氏(2016年1月撮影) Stephen Jaffe/IMF Staff Photo/Handout via Reuters

<善意で支援しているつもりがかえって子供の不幸に加担してしまっていることもある。孤児院には、貧しい親を説き伏せて子供を施設に入れさせる「採用係」までいる始末>

アンジェリーナ・ジョリー、マドンナ、トランプ米大統領夫人のメラニア、そしてカニエ・ウェスト。ここ数年で貧困国の孤児院を(もちろん大勢の取材陣を引き連れて)訪れ、皆さん、困っている孤児たちに支援を、と呼び掛けたセレブの一部だ。

この手のツアーを、業界の仕掛け人たちは「倫理的ツーリズム」の実践と自賛する。お金の使い道に困る裕福な西洋人に、貧しい子らを助ける機会を提供しているからだ。訪問先では子供たちと遊び、抱き締めることもでき、帰るときには孤児院への寄付という善行も施せる。

参加する人の善意を疑うつもりはない。でも彼らには現実が見えていない。こうした孤児院ツアーの多くは子供を食い物にしている。孤児院側は潤うかもしれないが、「孤児」役の子供たちは悲惨だ。

貧しい国には孤児が多くて、食べるにも暮らすにも孤児院が必要で、そうした孤児院の維持には豊かな人たちの善意の寄付が必要だ、さもないと孤児たちは物乞いをするか、体を売るしかなくなる──そう思っている人が多い。

しかし、それは神話だ。ユニセフ(国連児童基金)によると、世界には1億4000万人の孤児がいる。ただしユニセフによる孤児の定義は「一方または両親を失った子」で、これが誤解のもとになる。ユニセフの調べで「両親を失った子」は約1500万人。一方の親を失った孤児はたいてい一人親と暮らしている。両親のいない孤児も、大半は祖父母や親戚の家で暮らしている。

寄付集めのプロなら誰でも知っているが、どんな美辞麗句を並べるよりも、悲惨な写真を1枚見せるほうが金は集まる。写真よりも、生きた孤児を見せ、孤児に触れさせるほうが得策なのは言うまでもない。

しかし、そこに「孤児」がいなければ寄付は集まらない。だから施設側は「採用係」を全国に派遣し、貧しい親を説き伏せて、子供を孤児院に入れさせる。時には、保護者に礼金を渡してでも。

孤児院があるから孤児がいる

こうした孤児院に入ると、子供たちは見学者との「交流」を強制される。断ることなど、できはしない。窮状を訴えるため、わざと子供を栄養不良に追い込む施設もある。両親とも死んでしまったと訴えるよう、子供に強いる施設もある。

国が貧しければ、諸般の事情で親と一緒に暮らせない子が一定数いるのは間違いない。そういう子のために善意で活動している孤児院があるのも事実。しかし、孤児院は本質的に子供にとって有害だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ住民の50%超が不公平な和平を懸念=世論

ワールド

北朝鮮、日米のミサイル共同生産合意を批判 「安保リ

ビジネス

相互関税「即時発効」と米政権、トランプ氏が2日発表

ビジネス

EQT、日本の不動産部門責任者にKKR幹部を任命
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中