最新記事

観光業の呪い

子供たちを食い物にする「孤児院ツアー」は偽善ビジネス

GOOD INTENTIONS DO WRONG

2020年3月25日(水)20時10分
ピーター・シンガー(プリンストン大学教授、生命倫理学)、リー・マシューズ(孤児院問題研究家)

ナイジェリアの孤児院を訪問したIMF専務理事時代のラガルド氏(2016年1月撮影) Stephen Jaffe/IMF Staff Photo/Handout via Reuters

<善意で支援しているつもりがかえって子供の不幸に加担してしまっていることもある。孤児院には、貧しい親を説き伏せて子供を施設に入れさせる「採用係」までいる始末>

アンジェリーナ・ジョリー、マドンナ、トランプ米大統領夫人のメラニア、そしてカニエ・ウェスト。ここ数年で貧困国の孤児院を(もちろん大勢の取材陣を引き連れて)訪れ、皆さん、困っている孤児たちに支援を、と呼び掛けたセレブの一部だ。

この手のツアーを、業界の仕掛け人たちは「倫理的ツーリズム」の実践と自賛する。お金の使い道に困る裕福な西洋人に、貧しい子らを助ける機会を提供しているからだ。訪問先では子供たちと遊び、抱き締めることもでき、帰るときには孤児院への寄付という善行も施せる。

参加する人の善意を疑うつもりはない。でも彼らには現実が見えていない。こうした孤児院ツアーの多くは子供を食い物にしている。孤児院側は潤うかもしれないが、「孤児」役の子供たちは悲惨だ。

貧しい国には孤児が多くて、食べるにも暮らすにも孤児院が必要で、そうした孤児院の維持には豊かな人たちの善意の寄付が必要だ、さもないと孤児たちは物乞いをするか、体を売るしかなくなる──そう思っている人が多い。

しかし、それは神話だ。ユニセフ(国連児童基金)によると、世界には1億4000万人の孤児がいる。ただしユニセフによる孤児の定義は「一方または両親を失った子」で、これが誤解のもとになる。ユニセフの調べで「両親を失った子」は約1500万人。一方の親を失った孤児はたいてい一人親と暮らしている。両親のいない孤児も、大半は祖父母や親戚の家で暮らしている。

寄付集めのプロなら誰でも知っているが、どんな美辞麗句を並べるよりも、悲惨な写真を1枚見せるほうが金は集まる。写真よりも、生きた孤児を見せ、孤児に触れさせるほうが得策なのは言うまでもない。

しかし、そこに「孤児」がいなければ寄付は集まらない。だから施設側は「採用係」を全国に派遣し、貧しい親を説き伏せて、子供を孤児院に入れさせる。時には、保護者に礼金を渡してでも。

孤児院があるから孤児がいる

こうした孤児院に入ると、子供たちは見学者との「交流」を強制される。断ることなど、できはしない。窮状を訴えるため、わざと子供を栄養不良に追い込む施設もある。両親とも死んでしまったと訴えるよう、子供に強いる施設もある。

国が貧しければ、諸般の事情で親と一緒に暮らせない子が一定数いるのは間違いない。そういう子のために善意で活動している孤児院があるのも事実。しかし、孤児院は本質的に子供にとって有害だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新

ワールド

ゼレンスキー氏「ぜい弱な和平合意に署名せず」、新年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中