最新記事

新型コロナウイルス

【新型肺炎】東京五輪開催、間に合うか？　ロンドンが代替開催に名乗り

Will the 2020 Olympics be Cancelled?

2020年2月20日（木）17時40分
ダン・キャンチアン

WHO（世界保健機関）のアドバイザーも務めた押谷が最も懸念しているのは、「武漢タイプ」の集団発生がアフリカかアジアのほかの地域で起きる事態で、そうなれば東京五輪の開催は難しくなると見ている。

「今はそうした事態を防ぐために全力を尽くすべきだ」

IOCは今後5カ月間に可能なあらゆる措置を取ると述べ、五輪開催に自信を示している。

「われわれはWHOと連絡を取り、IOCの医学専門家とも協議を続ける......関連当局、特に日本と中国の当局が状況に対処するために必要なあらゆる措置を取ることに全幅の信頼を置いている」

日本では3月から19のテストイベント（この夏の五輪に向けた最終的なリハーサル）が行われる予定だが、現時点ではすべて予定どおり実施できるか分からない。

1896年にアテネで近代五輪の歴史が幕を開けて以来、第1次・第2次大戦中を除いて、オリンピックが中止されたことは一度もない。

冷戦の緊張がピークに達した時期でさえ例外ではない。1980年のモスクワ大会は、旧ソ連のアフガニスタン侵攻に抗議して、アメリカとそれに賛同する65カ国がボイコットし、その報復として旧ソ連圏の国々が4年後のロサンゼルス大会をボイコットしたが、大会自体は決行された。

冬季五輪も2つの大戦中に中止されただけだ。ただ、1976年の大会は米コロラド州デンバーで開催されるはずだったが、招致決定後に財政負担や環境破壊で住民が反対運動を起こし、オーストリアのインスブルックに場所を変更された。

ロンドンが代替開催も？

ブラジルのリオデジャネイロで開催された前回の夏季五輪では、同国で猛威を振るっていたジカ熱の感染を警戒して、自転車競技のティジェイ・バン・ガーデレン、ゴルフのダスティン・ジョンソン、ジョーダン・スピースらアメリカの選手、イギリスのゴルファーであるローリー・マキロイ、テニスのスター選手のミロシュ・ラオニッチ、シモナ・ハレプ、カロリナ・プリスコバらが参加を見合わせた。

やはり新型のコロナウイルスによるSARS（重症急性呼吸器症候群）の集団発生で、中国南部で350人近い死者が出た2003年には、国際サッカー連盟（FIFA）は中国で開催される予定だった女子ワールドカップを前回の開催国アメリカで行うことにした。2月20日には、ロンドン市長選の主要候補2人が、東京開催が無理になった場合は、2012年の五輪主催国として代替開催の用意があると名乗りを上げた。

WHO西太平洋地域事務局長を務めた感染症の専門家・尾身茂は2月13日、夏までに感染拡大が収まっているかどうか現時点で予測することはほぼ不可能だと述べた。

「率直に言って、今は新型肺炎が五輪開始前に終息すると判断するに足る十分な科学的根拠はない」

尾身は「いつ終息するかを論じることには意味がない」として、ウイルスが既に日本に広がっているという前提で対策を立てねばならない、と警告した。

20200225issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年2月25日号（2月18日発売）は「上級国民論」特集。ズルする奴らが罪を免れている――。ネットを越え渦巻く人々の怒り。「上級国民」の正体とは？　「特権階級」は本当にいるのか？

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、インドの原油購入停止「承知せず」　米印合意
2026.02.03

ワールド

ロシア、ウクライナのエネ施設に集中攻撃　新たな3カ
2026.02.03

ワールド

焦点：外為特会、減税財源化に3つのハードル　「ほく
2026.02.03

ワールド

スペイン、16歳未満のソーシャルメディア利用禁止へ
2026.02.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 4
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中