最新記事

気候変動

温暖化でヒグマが冬眠できない!──ウクライナ

Bears in Ukraine Aren't Hibernating Because It's Too Warm

2019年12月26日(木)14時45分
ロージー・マコール

暖冬で眠れないヒグマが増えている Christian Charisius-REUTERS

<12月になっても冬らしい気温がまだ1週間しかないウクライナ南部では、保護している約30頭のヒグマのうちまだ3頭しか冬眠に入れない異常事態が続いている>

異常な暖冬で、ウクライナのヒグマが冬眠できずにいると、自然保護活動家が訴えている。ウクライナ南部の国立自然保護区の保護センターによれば、冬はすべてのヒグマが冬ごもりしていなければならないが、センターでリハビリ中のヒグマで冬眠したのはまだ3頭しかいない。

他の29~32頭は冬眠に入れない「クマの不眠症」を患っているという。保護センターで長年暮らしてきたヒグマのなかには冬眠の本能が衰えている個体もいるのは事実だが、去年はほとんどが冬眠した。冬にしては気温が高過ぎるのが原因だ、と関係者は言う。

同保護区周辺の気温は4℃前後で、12月の平均気温であるマイナス2.3℃を上回り、4月の平均気温6.9℃に近い。4月といえば、クマたちが冬ごもりから出てくる時期だ。

保護センターによれば、今年はまだ冬らしい冬が一週間しかない。その間に3頭は冬眠状態に入ったが、他のヒグマたちは霜が降りる天候を待っている、という。

<参考記事>地球温暖化で鳥類「血の抗争」が始まった──敵を殺し脳を食べる行動も
<参考記事>地球温暖化が生む危険な「雑種フグ」急増 問われる食の安全管理

気温が1度上がると冬眠が6日減る

米国立公園局によれば、クマの冬眠の長さは種や地域によって違う。メキシコのアメリカグマなら数日~数週間、アラスカのヒグマなら6カ月、という具合だ。冬ごもりで代謝を下げることによってクマは食料不足の冬と寒さを乗り切る。

気候変動はこのリズムに影響を与えているようで、たとえばアメリカグマの冬眠期間は徐々に短くなっている。

2頭のコグマを連れて冬ごもりに入るアメリカグマ


気温が1度上がるごとに、アメリカグマの冬眠は6日減る。ということは「2050年までにはこのクマの冬眠期間は15~39日短くなるかもしれない」と、イギリスの生態学者は2017年に指摘している。

2019123120200107issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2019年12月31日/2020年1月7日号(12月24日発売)は「ISSUES 2020」特集。米大統領選トランプ再選の可能性、「見えない」日本外交の処方箋、中国・インド経済の急成長の終焉など、12の論点から無秩序化する世界を読み解く年末の大合併号です。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英、米との貿易協議に期待 合意近いとビジネス貿易相

ワールド

トランプ氏、マスク氏は「素晴らしい」と擁護 いずれ

ワールド

韓国憲法裁、尹大統領の罷免決定 直ちに失職

ビジネス

先駆的な手法を一般化する使命感あり、必ず最後までや
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何?
  • 3
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ?
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描か…
  • 6
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 7
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし? グローバル…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 10
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中