最新記事

気候変動

温暖化でヒグマが冬眠できない!──ウクライナ

Bears in Ukraine Aren't Hibernating Because It's Too Warm

2019年12月26日(木)14時45分
ロージー・マコール

暖冬で眠れないヒグマが増えている Christian Charisius-REUTERS

<12月になっても冬らしい気温がまだ1週間しかないウクライナ南部では、保護している約30頭のヒグマのうちまだ3頭しか冬眠に入れない異常事態が続いている>

異常な暖冬で、ウクライナのヒグマが冬眠できずにいると、自然保護活動家が訴えている。ウクライナ南部の国立自然保護区の保護センターによれば、冬はすべてのヒグマが冬ごもりしていなければならないが、センターでリハビリ中のヒグマで冬眠したのはまだ3頭しかいない。

他の29~32頭は冬眠に入れない「クマの不眠症」を患っているという。保護センターで長年暮らしてきたヒグマのなかには冬眠の本能が衰えている個体もいるのは事実だが、去年はほとんどが冬眠した。冬にしては気温が高過ぎるのが原因だ、と関係者は言う。

同保護区周辺の気温は4℃前後で、12月の平均気温であるマイナス2.3℃を上回り、4月の平均気温6.9℃に近い。4月といえば、クマたちが冬ごもりから出てくる時期だ。

保護センターによれば、今年はまだ冬らしい冬が一週間しかない。その間に3頭は冬眠状態に入ったが、他のヒグマたちは霜が降りる天候を待っている、という。

<参考記事>地球温暖化で鳥類「血の抗争」が始まった──敵を殺し脳を食べる行動も
<参考記事>地球温暖化が生む危険な「雑種フグ」急増 問われる食の安全管理

気温が1度上がると冬眠が6日減る

米国立公園局によれば、クマの冬眠の長さは種や地域によって違う。メキシコのアメリカグマなら数日~数週間、アラスカのヒグマなら6カ月、という具合だ。冬ごもりで代謝を下げることによってクマは食料不足の冬と寒さを乗り切る。

気候変動はこのリズムに影響を与えているようで、たとえばアメリカグマの冬眠期間は徐々に短くなっている。

2頭のコグマを連れて冬ごもりに入るアメリカグマ


気温が1度上がるごとに、アメリカグマの冬眠は6日減る。ということは「2050年までにはこのクマの冬眠期間は15~39日短くなるかもしれない」と、イギリスの生態学者は2017年に指摘している。

2019123120200107issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2019年12月31日/2020年1月7日号(12月24日発売)は「ISSUES 2020」特集。米大統領選トランプ再選の可能性、「見えない」日本外交の処方箋、中国・インド経済の急成長の終焉など、12の論点から無秩序化する世界を読み解く年末の大合併号です。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、「脱獄不能」アルカトラズ監獄再開へ予算 ア

ワールド

イラン上空で米戦闘機撃墜、乗員1人を救助 対イラン

ワールド

連邦資金「着服」巡り民主州中心に調査、トランプ氏署

ワールド

トランプ政権、27年度国防予算の大幅増額要求 非国
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中