最新記事

不服従運動

温暖化に抵抗する新ムーブメント「絶滅への反逆」が世界で一斉デモ

Extinction Rebellion Groups Hold Worldwide Climate Change Protests

2019年10月10日（木）15時10分
ジェフリー・マーティン

「絶滅への反逆」デモに参加したドイツの団体。赤は犠牲になる血の色だという（ベルリン）　REUTERS/Christian Mang

＜体を張って大々的にアピールするが非暴力、という市民運動に世界が注目＞

気候変動の危機を訴える「エクスティンクション・リベリオン（絶滅への反逆）」は2018年、幾つもの大規模な抗議デモを組織した市民運動だ。地球を表す円の中に、種の絶滅回避まで残り時間が少ないことを意味する砂時計を入れた絵をシンボルに掲げる彼らは、イギリスやアメリカ、オーストラリアをはじめとする72カ国に400を超えるグループがあるとしている。

この「絶滅への反逆（略称はXR）」とは何なのか。そして彼らの目標は何なのだろうか。

同運動のイギリス支部のウェブサイトはXRについて、「大量絶滅を阻止し、社会の崩壊リスクを最小限に抑えるために、非暴力の市民的不服従活動を展開する国際的な運動」と説明している。

彼らは抗議行動の中で、気候変動への対策を求めると同時に、多くの人権問題についても変革を要求している。

XRが初めて抗議デモを行ったのは2018年11月。場所はロンドンで、活動家たちがテムズ川に架かる主な5つの橋を占拠した。85人の活動家が逮捕された。

「大々的な」市民的不服従を奨励

彼らのイデオロギーは、ソーシャルメディアや各国での報道を通じて、あっという間に広まった。活動基盤の拡大とともにXRは2019年4月、「インターナショナル・リベリオン（国際的な反逆）」と銘打って各国で一斉に大規模デモを実施した。

ロンドンでは、ロンドンのピカデリー・サーカスやオックスフォード・サーカス、ウォータールー橋やマーブルアーチ、議会議事堂前の広場周辺を11日間にわたって占拠。テレグラフ紙によれば、1100人以上が逮捕されたという。

ニューヨークの地域情報サイト「パッチ」によれば、ニューヨーク市で展開されたデモでは活動家が街灯の柱によじ登って横断幕を振ったり、道路に寝そべって気候変動の緊急事態宣言を要求したりした。

人目を引くこうした大胆なアピールが、XRの特徴的な戦術だ。

XRイギリス支部のウェブサイトは、「我々は大規模かつ『大々的な』市民的不服従を奨励する」と述べている。「経済を混乱させて体制を揺るがしたり、妨害行為で耳目を集める活動を奨励する。これに伴う不便や迷惑については、心から謝罪する」

デモに参加して逮捕された91歳の男性（ロンドン）



赤ん坊に未来を、と訴えるデモ参加者たち（ロンドン）

＜参考記事＞「就活ばかり」日本の若者が世界に取り残される
＜参考記事＞日本の若者にとって気候変動よりも「セクシー」な問題とは
＜参考記事＞「気候変動が続くなら子どもは生まない」と抗議し始めた若者たち

次のページ総人口の3.5％の動員を目指す
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イラン「一夜で壊滅」も　米兵救出報道の
2026.04.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル安定的、円相場160円に接近　中
2026.04.07

ビジネス

米国株式市場＝上昇、トランプ氏発言と米・イラン協議
2026.04.07

ワールド

アルテミス２の宇宙船オリオン、人類の最遠到達記録を
2026.04.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中