最新記事

サイエンス

地球には「大絶滅」がもう一回あった

Two Billion Years Ago, up to 99 Percent of Life on Earth Died

2019年9月3日(火)15時45分
ハナ・オズボーン

地球上の生き物の99.5%は、20億年前に絶滅した NASA/GSFC

<恐竜の絶滅や過去最大の絶滅と言われる元祖「大絶滅」と比肩しうる規模の絶滅があったことが研究でわかった>

地球上の生き物は、20億年も前にざっと99.5%が死滅していたことが判明した。この大量絶滅では、約6600万年前に地球上から恐竜が一掃された時よりも多くの生物圏が消滅したという。

通常、大量絶滅は化石を通して追跡できる。化石を調べれば、動物たちがどの時期に存在し、どの時期に存在していなかったかが分かるのだ。だが複雑な生命(多細胞生命)が生まれる以前の大量絶滅は、追跡がより難しい。当時、地球上に生息していたのはさまざまな微生物だが、微生物の化石から過去の事実を読み解くのは難しいのだ。

<参考記事>世界の昆虫の40%以上が絶滅のおそれ 生態系に与える影響は壊滅的
<参考記事>地下5キロメートルで「巨大な生物圏」が発見される

だが8月中旬、米国科学アカデミー紀要にある研究報告が発表された。国際的な科学者チームが、カナダのハドソンベイで採取した、数十億年前にできたとみられる岩石を調べた結果だ。研究者たちは、これらの岩石に含まれる重晶石と呼ばれる鉱物を調べた。この鉱物には、特定の時期に大気中に含まれていた酸素の量に関する情報が含まれているのだ。

恐竜絶滅時よりも大量の生物が消えた

この研究から、研究者たちは20億5000万年前に地球上の生き物が大きく減ったという所見を得た。ちょうど大気中の酸素濃度に大きな変化があった時期だ。大量絶滅の約24億年前、大気中の酸素の量は大幅に増加した。「大酸化イベント」として知られる。その後、酸素の量は劇的に減った。地球上の生命にとってみれば「ごちそう続きの日々が一転、食糧不足の日々」に変わったようなもので、しかもこの状態が約10億年にわたって続いたという。

この論文の著者で、ワイツマン科学研究所(イスラエル)と米プリンストン大学に在籍するピーター・クロックフォードは「とても驚いた」と語った。「これほど大きな兆候を、このサンプルから発見できるとは思っていなかった」

「この大量絶滅の1億年前から2億年前、地球上には多くの生き物がいたが、その後大部分が死滅した。より最近の大量絶滅ではその後に生態系が回復したが、約10~20億年前の大量絶滅の後は数十億年にわたって生き物が少なく生物圏も小さい状態が続いた」

クロックフォードらの推定では、20億年前の大量絶滅では「地球上の生物の約80%~99.5%が絶滅した」。恐竜が絶滅した時に地球上から消えた生物は全体の約4分の3、これまでに知られているなかで最大の絶滅である約2億5200万年前の「大絶滅」で絶滅したのは陸上生物の約70%と海洋生物の約96%だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

EU、公正競争確保へ米グーグルに指針 AIや検索の

ビジネス

米UPS、26年に最大3万人削減へ 10─12月期

ワールド

イラン通貨リアルが過去最安値、インフレ率60%と経

ワールド

米ミネソタ判事、ICE局長代行に出廷命令 侮辱罪の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中