最新記事

自然

人を襲う「生きた恐竜」の島閉鎖 インドネシア、ドラゴンとともに観光収入も絶滅回避へ

2019年4月25日(木)19時50分
大塚智彦(PanAsiaNews)

群れでヤギを襲うコモドドラゴン Antara Foto/Wahyu Putro A via REUTERS

<地球に残された貴重な自然や野生動物は世界中の人びとを魅了し、旅の目的地として詰めかける。だが、野生動物の保護と持続的な観光収入のため、一時的に立入禁止を導入するスポットが増えてきた>

インドネシアの東ヌサテンガラ州にあるコモド国立公園は173.5平方キロの面積をもち、コモド島、リンチャ島、パダール島などの複数の島から構成され、また「生きた恐竜」といわれる野生のコモドドラゴン(コモドオオトカゲ)の生息地として知られ、インドネシア国内はもとより世界から観光客が訪れる観光地である。

その国立公園のうち最もコモドドラゴンが生息しているコモド島をインドネシア政府、地元州政府などが2020年1月から閉鎖する方針を明らかにし観光業界に波紋を与えている。

閉鎖の理由は希少動物であるコモドドラゴンを密猟して海外に売りさばこうとする密輸事件が相次ぎ、種の保護が急務となっていること。また観光地化やコモドドラゴンのエサであるシカが減少するなど生息環境が悪化しているためという。

タイではサンゴ礁などの保護のために映画『ザ・ビーチ』(レオナルド・ディカプリオ主演)で有名になったピピレイ島を閉鎖したり、フィリピンでは下水対策の遅れで海水汚染が深刻化したためボラカイ島を2018年4〜10月まで閉鎖するなど、国際的な観光地で一般観光客の立ち入りを禁止する措置が相次いで取られている。

コモド島でインドネシアが同様の観光客立ち入り禁止に実際に踏み切れば同国では初めての例になるといわれており、東南アジアでも環境汚染、自然破壊、希少動物の保護などの問題が深刻化していることを裏付けているといえる。

過去5人がコモドドラゴンの犠牲に

コモドドラゴンは体長2〜3メートル、体重は50〜100キログラムにもなる大型爬虫類有鱗目の動物で、その姿や生態から「生きた恐竜」といわれ、世界中からの観光客を魅了している。

コモド国立公園内のコモド島、リンチャ島、パダール島など限られた周辺の島に野生のコモドドラゴンは生息し、1991年に国連UNESCOの世界遺産(自然遺産)に指定されるとともに、国際自然保護連合(IUCN)によって野生絶滅の危険性がある「危急種」に指定され保護されている。

1981年の調査では7,213頭が確認されたが、2014年には3,093頭しか確認できず、2019年2月にインドネシア環境林業省が行った調査で個体数は2,762頭と発表された。過去5年間でも331頭が減少したわけで、危急種に指定されてからも個体数の減少に歯止めがかかっていないことが明らかとなっている。

コモドドラゴンはイノシシやシカ、鳥類や爬虫類を主にエサにしているが、野生のエサの減少も影響しているのか、1974年以来観光客など30人が噛まれる被害に遭い、うち5人が死亡している危険な生物だ。このため観光客は島内で同行する現地レンジャーの指示に従って行動することが求められる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エヌビディア、AIインフラのコアウィーブに20億ド

ワールド

イタリア、イラン革命防衛隊のテロ組織認定をEUに提

ワールド

米当局、ミラノ五輪でのドローンによる妨害行為対策準

ワールド

トランプ氏、貿易協定巡り韓国国会非難 自動車関税な
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中