最新記事

再生可能エネルギー

トランプの最新エセ科学:風力タービンは「がんの元」

Trump Claims Windmills Cause Cancer, With No Evidence

2019年4月4日(木)15時08分
デービッド・ブレナン

カリフォルニア州パームスプリングスの風力発電所 Sam Mircovich-REUTERS

<化石燃料を賛美し、再生可能エネルギーを嫌うトランプの「悪意ある無知」>

ドナルド・トランプ米大統領は4月2日に開かれた共和党全国委員会の夕食会で行ったとりとめのないスピーチの中で、風力発電を批判した。風力タービンは周辺の土地や不動産の価値を下げるし、鳥を殺すし、がんの原因にもなると主張した。

地球温暖化を認めず、風力発電に断固として反対してきたトランプは、石炭をはじめとする従来型の化石燃料を賛美し、再生可能エネルギーを異様なまでに悪者扱いすることが多い。科学者たちは、そうしたトランプの姿勢を「悪意ある無知」と称している。

風力発電を批判する際にトランプが最もよく口にするのが、風力タービンが鳥を殺すという主張だ。確かにそうだが、風力タービンが鳥を殺す確率は、そのほかのエネルギー源に比べてはるかに低い。また彼は、風力タービン(トランプは風車と混同しているようだ)に頼ることは、風が吹かなければ発電もできないことを意味するとも主張しているが、蓄電池があれば問題ない。

トランプは2日の夕食会で、2016年の大統領選で対立候補だったヒラリー・クリントンに対する批判の一環として風力発電を取り上げた。クリントンは大統領選の際、従来型の化石燃料への依存を減らし、二酸化炭素排出量を減らすために、風力タービンへの投資を増やすべきだと提言していた。

「がんの元」はむしろ化石燃料

「ヒラリーは風力タービンを設置したいと考えていた」とトランプは聴衆に語った。「自分の家の近くに風車ができたら、自宅の評価額が75%下がる。めでたいことだ」「それに風力タービンが出す騒音はがんの原因になると言われている」と、新たな主張を展開。風力タービンの音を真似て、聴衆の笑いと拍手を誘った。

風力タービンの騒音ががんを引き起こすことを裏付ける証拠はない。アトランティック誌によれば、風力発電に反対している複数の団体は、風力タービンが出す「インフラサウンド」と呼ばれる低周波の騒音が吐き気や睡眠不足、不安感をはじめとする健康問題を引き起こす可能性があると主張するが、それも事実ではない。

これまでのどの研究にも、低周波音によって害がもたらされたことを示したものはなく、いかなる類のがんも騒音と関連づけられたことはない。一方で、石炭やその他の化石燃料の採取・抽出や貯蔵、移送や燃焼は、がんの高い発生率と関連づけられている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米下院民主議員、ケネディ厚生長官を調査 鳥インフル

ビジネス

米建設支出、2月は前月比0.7%増 予想上回る

ワールド

米民主党主導州、トランプ政権を提訴 医療補助金11

ビジネス

米ISM製造業景気指数、3月は50割り込む 支払い
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中