最新記事

ヘルス

マインドフルネスで「太る生活」と決別しよう

Mindfulness and Weight Loss

2019年1月17日(木)18時20分
カシュミラ・ガンダー

太っている自分やつい食べ過ぎてしまう自分を「ダメ人間」と責めないことも減量のコツだ Milkos/iStock.

<確実に痩せてリバウンドなし健康的な食習慣が自然と身につく減量法>

今ここに意識を向けることでストレスを解消し、集中力を高める「マインドフルネス」。この画期的なストレス対処法は減量にも効果がありそうだ。

学術誌「臨床内分泌代謝ジャーナル」で発表された研究では、マインドフルネスのレッスンを受けながら減量を試みた人たちは対照群に比べ減量成功率が高かった。

肥満は世界中で猛威を振るう「現代病」だ。WHO(世界保健機関)によると、世界で年間少なくとも280万人が過体重か肥満に関連した疾患で死亡している。特に北米と南米では人口の62%が過体重で、肥満に絞っても26%に上る。

ストレスによるやけ食いやタガの外れた暴食、極端なカロリー制限とその反動による過食など、不健康な食生活が長年積み重なって肥満を招く。そのため肥満を解消するには長期にわたる生活習慣の改善が必要だが、これがなかなか難しい。

研究チームはマインドフルネスによって食べ物との向き合い方が変わるのではないかと考えた。自分の気持ちや状態に意識を向けるようになれば、過食につながる兆候を鋭くキャッチできるかもしれない。

マインドフルネスには自律神経のバランスを保つ効果があり、心臓病や癌、うつ病、不安神経症の改善にも有効だと考えられている。

減量への効果を調べる研究には、英コベントリー大学病院&ウォリックシャー国民保健サービス(NHS)財団の体重管理プログラムの登録者53人が参加した。研究チームは彼らのプログラム参加時と終了時の体重を記録し、食べ物への思いや食習慣について詳しく聞いた。

自己肯定感を高める

53人のうち33人はマインドフルネスのレッスンを受け、残り20人は対照群とした。

レッスン参加者は五感を働かせて、よく味わいながら食べる「マインドフル・イーティング」を学んだほか、太っていることで恥ずかしい思いをした経験を仲間と語り合った。また自分の体型や意志の弱さに自分でダメ出しする癖に気づき、その呪縛を解くエクササイズを実践。ありのままの自分を受け入れて自己肯定感を高め、心の健康を取り戻すセラピーも受けた。

レッスンを受けた人は平均して対照群より約3キロ多く減量できた。彼らは食べ物に対する異常な執着が減り、体重を管理しやすくなったと報告した。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏1月消費者物価、前年比+1.7% 24年9

ワールド

イラン、核問題に絞った協議要望 米との協議オマーン

ビジネス

テスラの中国製EV販売、1月は前年比+9.3% 3

ワールド

プーチン氏、習主席とオンライン会談 緊密な関係称賛
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中