最新記事

インドネシア

体重600キロ、体長4.4mの巨大ワニが女性殺害 インドネシア、違法飼育の容疑で日本人を捜索

2019年1月17日(木)16時35分
大塚智彦(PanAsiaNews)

事件後、野生動物専門家らによって捕獲された「メリー」 現地メディアdetikcomのツイッターより

<危険な野生動物が生息しているインドネシアで、飼育係の女性がワニに襲われて死亡する事故が発生。どう猛なペットを飼っていたのは日本人だった>

インドネシア・スラウェシ島北部北スラウェシ州ミナハサ県にある日本人が経営する真珠養殖所でインドネシア人女性が巨大なワニに襲われて死亡する事件が起きていたことが明らかになった。

真珠養殖所で働くインドネシア人女性のディアジー・トゥオさん(44)は養殖所で飼育されているいろいろな動物の飼育も任されており、養殖所の池でワニに餌をやる仕事もしていた。

養殖所の池には体重600キロ、体長4.4メートルの巨大なワニが「飼育」されており、ワニは「メリー」と名付けられていた。

1月10日にディアジーさんはエサやりなどの通常業務に出かけたところを同僚に目撃されたのを最後に行方がわからなくなった。翌日11日に同僚がディアジーさんを探していたところ、池の中にメリーがいて、付近の水面にディアジーさんの遺体が浮いていたという。

直ちに通報を受けた地元トモホン警察の警察官が駆けつけて遺体を収容し。検視したところ、両腕や腹部の一部が欠損しており、メリーに食べられて殺害されたものと判断された。

地元警察はディアジーさんが水際からエサをメリーにあげようとしたところ、何らかの拍子で池に転落し、メリーに襲われた可能性が高いとみてさらに捜査を進めている。

遺体の両腕や腹部の一部だけが食べられたのは「たぶんメリーが満腹状態だったので(ディアジーさんの)腕と腹部だけ食べて満足し、全身は食べ残されたのだろう」とみている。

ワニを飼っていた日本人経営者、刑事訴追も

地元トモホン警察では事故のあった真珠養殖所を経営しているという日本人の行方を捜索している。ワニはこの日本人が個人的に真珠養殖所敷地内の池で飼育していたとされ、ワニなどの危険な野生動物を私有地で飼育する場合には特別な許可が必要であることから、適正な許可を受けていたかどうかを捜査する。

そのうえで「もし適正な許可を日本人が受けていなかった場合には、刑事訴追の可能性もある」として人命が失われた事故だけに厳しく対処する考えを示している。

ディアジーさん殺害の「実行犯」であるワニのメリーは事件後、野生動物専門家や警察官、国軍兵士、地元自治体関係者など約25人からなるチームによって捕獲作業が行われた。専門家によって麻酔注射を打たれながらのたうち回るメリーを動けないようにがんじがらめに縛り上げて確保された。今後、一般市民の居住地区から離れた自然保護地域で解放する予定という。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

GDP10─12月期は2四半期ぶりプラス、物価高で

ワールド

インタビュー:消費減税財源、外為特会「一つの候補」

ビジネス

EU衛星プロジェクト、価格と性能に競争力必要=ユー

ワールド

外国人旅行者のSNS審査案、上院議員がトランプ政権
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中