最新記事

医療

ジカ熱のウイルス、脳腫瘍の治療に光明か──病原体をヒトの健康に役立てる

2018年10月5日(金)16時05分
松丸さとみ

ジカ熱のウイルス、脳腫瘍の治療に光明か (イメージ)nopparit-iStock

<2〜3年前、南米を中心に猛威をふるったジカ熱だが、このウイルスが、治療が困難とされている脳腫瘍の1つ、膠芽腫治療に有効である可能性が示されたとする発表があった>

ジカ熱と小頭症の関係に着目

数年前に南米を中心に猛威を振るったジカ熱のウイルスが、がん治療に役立つ可能性が出てきた。

久しぶりにジカ熱という言葉を聞いた人も多いかもしれない。ジカ熱は「ジカウイルス感染症」といい、ジカウイルスによって引き起こされる。主に蚊から感染するが、母子感染もあり、ジカ熱にかかった妊婦から生まれた子と小頭症との関連が疑われている。ブラジルではジカ熱が流行していた2015年、新生児に小頭症が増加したため、2015年11月に政府が公衆衛生上の緊急事態を宣言した(WHO)。

そんなジカウイルスなのだが、このほど、がんの中でも致死率が高く治療が困難とされている脳腫瘍の1つ、膠芽腫(こうがしゅ)の治療に有効である可能性が示されたとする発表があった。実験の結果は、米国微生物学会(ASM)の公式サイトに掲載されている。

米医療情報サイト、メディカル・エクスプレスによると、実験を行ったのは米テキサス大学医学部ガルベストン校のペイ・ヨン・シー教授と中国の軍事医学科学院チェン・フォン・チン博士のチームだ。

シー教授らは、胎児の神経前駆細胞に感染して小頭症という破壊的な状態にしてしまうジカウイルスを、似たような性質を持つ膠芽腫の幹細胞を狙うように使えないかと考えたという。そこで、不活性化された害のないジカウイルスを使用して実験を行った。

実験では、培養組織とマウスのモデルのいずれにおいても、ジカウイルスが膠芽腫の幹細胞を攻撃することが確認できた。ウイルスは健康的な脳のニューロン(神経細胞)よりも腫瘍の細胞の方を効果的に攻撃したという。

マウスを用いた実験では、ワクチンを膠芽腫の幹細胞のサンプルと混ぜ、それをマウスの脳に注入した。比較対象として別のマウスには、ワクチンを混ぜていない膠芽腫の幹細胞だけを注入した。その結果、ワクチンが混ざっていない膠芽腫の幹細胞を注入されたマウスではすぐに膠芽腫が表れたが、ワクチンが入ったものを注入されたマウスは膠芽腫の進行がかなり遅かった。ワクチンがない膠芽腫のマウスの生存日数は平均で30日だったが、ワクチン入りの膠芽腫のマウスは平均で50日だった。

病原体を人の健康に役立てる

先日81歳で亡くなった米上院議員のジョン・マケイン氏も膠芽腫だった。膠芽腫は脳腫瘍の中でも、致死率が非常に高い。米科学誌ポピュラーサイエンスによると、患者は発症から2年以内に亡くなることが多く、5年以上の生存率は3〜5%。たとえ膠芽腫を手術で切除した上で放射線治療や化学療法を行ったとしても、腫瘍が再発してしまうことが多いのだという。膠芽腫が取り除かれたように見えても実は健康な脳細胞の陰にうまく隠れており、時間の経過とともに再び増えていくからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

来年はボラティリティー高く利益上げるチャンス、資産

ビジネス

航空業界、機体確保に障害でも来年過去最高益 IAT

ワールド

米・メキシコ、水問題巡り9日にオンライン会談へ

ワールド

EU加盟国、40年までの温室効果ガス排出90%削減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 9
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中