最新記事

医療

ジカ熱のウイルス、脳腫瘍の治療に光明か──病原体をヒトの健康に役立てる

2018年10月5日（金）16時05分
松丸さとみ

ジカ熱のウイルス、脳腫瘍の治療に光明か　（イメージ）nopparit-iStock

＜2〜３年前、南米を中心に猛威をふるったジカ熱だが、このウイルスが、治療が困難とされている脳腫瘍の1つ、膠芽腫治療に有効である可能性が示されたとする発表があった＞

ジカ熱と小頭症の関係に着目

数年前に南米を中心に猛威を振るったジカ熱のウイルスが、がん治療に役立つ可能性が出てきた。

久しぶりにジカ熱という言葉を聞いた人も多いかもしれない。ジカ熱は「ジカウイルス感染症」といい、ジカウイルスによって引き起こされる。主に蚊から感染するが、母子感染もあり、ジカ熱にかかった妊婦から生まれた子と小頭症との関連が疑われている。ブラジルではジカ熱が流行していた2015年、新生児に小頭症が増加したため、2015年11月に政府が公衆衛生上の緊急事態を宣言した（WHO）。

そんなジカウイルスなのだが、このほど、がんの中でも致死率が高く治療が困難とされている脳腫瘍の1つ、膠芽腫（こうがしゅ）の治療に有効である可能性が示されたとする発表があった。実験の結果は、米国微生物学会（ASM）の公式サイトに掲載されている。

米医療情報サイト、メディカル・エクスプレスによると、実験を行ったのは米テキサス大学医学部ガルベストン校のペイ・ヨン・シー教授と中国の軍事医学科学院チェン・フォン・チン博士のチームだ。

シー教授らは、胎児の神経前駆細胞に感染して小頭症という破壊的な状態にしてしまうジカウイルスを、似たような性質を持つ膠芽腫の幹細胞を狙うように使えないかと考えたという。そこで、不活性化された害のないジカウイルスを使用して実験を行った。

実験では、培養組織とマウスのモデルのいずれにおいても、ジカウイルスが膠芽腫の幹細胞を攻撃することが確認できた。ウイルスは健康的な脳のニューロン（神経細胞）よりも腫瘍の細胞の方を効果的に攻撃したという。

マウスを用いた実験では、ワクチンを膠芽腫の幹細胞のサンプルと混ぜ、それをマウスの脳に注入した。比較対象として別のマウスには、ワクチンを混ぜていない膠芽腫の幹細胞だけを注入した。その結果、ワクチンが混ざっていない膠芽腫の幹細胞を注入されたマウスではすぐに膠芽腫が表れたが、ワクチンが入ったものを注入されたマウスは膠芽腫の進行がかなり遅かった。ワクチンがない膠芽腫のマウスの生存日数は平均で30日だったが、ワクチン入りの膠芽腫のマウスは平均で50日だった。

病原体を人の健康に役立てる

先日81歳で亡くなった米上院議員のジョン・マケイン氏も膠芽腫だった。膠芽腫は脳腫瘍の中でも、致死率が非常に高い。米科学誌ポピュラーサイエンスによると、患者は発症から2年以内に亡くなることが多く、5年以上の生存率は3〜5％。たとえ膠芽腫を手術で切除した上で放射線治療や化学療法を行ったとしても、腫瘍が再発してしまうことが多いのだという。膠芽腫が取り除かれたように見えても実は健康な脳細胞の陰にうまく隠れており、時間の経過とともに再び増えていくからだ。

次のページ病原体の悪い面を健康に役立てる
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝米当局がレートチェック、155.66
2026.01.24

ビジネス

米国株式市場＝ダウ下落・Ｓ＆Ｐ横ばい、インテル業績
2026.01.24

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日終了　ドンバス領土問
2026.01.24

ワールド

韓国首相、バンス米副大統領とワシントンで会談＝報道
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中