最新記事

医療

ジカ熱のウイルス、脳腫瘍の治療に光明か──病原体をヒトの健康に役立てる

2018年10月5日(金)16時05分
松丸さとみ

ジカ熱のウイルス、脳腫瘍の治療に光明か (イメージ)nopparit-iStock

<2〜3年前、南米を中心に猛威をふるったジカ熱だが、このウイルスが、治療が困難とされている脳腫瘍の1つ、膠芽腫治療に有効である可能性が示されたとする発表があった>

ジカ熱と小頭症の関係に着目

数年前に南米を中心に猛威を振るったジカ熱のウイルスが、がん治療に役立つ可能性が出てきた。

久しぶりにジカ熱という言葉を聞いた人も多いかもしれない。ジカ熱は「ジカウイルス感染症」といい、ジカウイルスによって引き起こされる。主に蚊から感染するが、母子感染もあり、ジカ熱にかかった妊婦から生まれた子と小頭症との関連が疑われている。ブラジルではジカ熱が流行していた2015年、新生児に小頭症が増加したため、2015年11月に政府が公衆衛生上の緊急事態を宣言した(WHO)。

そんなジカウイルスなのだが、このほど、がんの中でも致死率が高く治療が困難とされている脳腫瘍の1つ、膠芽腫(こうがしゅ)の治療に有効である可能性が示されたとする発表があった。実験の結果は、米国微生物学会(ASM)の公式サイトに掲載されている。

米医療情報サイト、メディカル・エクスプレスによると、実験を行ったのは米テキサス大学医学部ガルベストン校のペイ・ヨン・シー教授と中国の軍事医学科学院チェン・フォン・チン博士のチームだ。

シー教授らは、胎児の神経前駆細胞に感染して小頭症という破壊的な状態にしてしまうジカウイルスを、似たような性質を持つ膠芽腫の幹細胞を狙うように使えないかと考えたという。そこで、不活性化された害のないジカウイルスを使用して実験を行った。

実験では、培養組織とマウスのモデルのいずれにおいても、ジカウイルスが膠芽腫の幹細胞を攻撃することが確認できた。ウイルスは健康的な脳のニューロン(神経細胞)よりも腫瘍の細胞の方を効果的に攻撃したという。

マウスを用いた実験では、ワクチンを膠芽腫の幹細胞のサンプルと混ぜ、それをマウスの脳に注入した。比較対象として別のマウスには、ワクチンを混ぜていない膠芽腫の幹細胞だけを注入した。その結果、ワクチンが混ざっていない膠芽腫の幹細胞を注入されたマウスではすぐに膠芽腫が表れたが、ワクチンが入ったものを注入されたマウスは膠芽腫の進行がかなり遅かった。ワクチンがない膠芽腫のマウスの生存日数は平均で30日だったが、ワクチン入りの膠芽腫のマウスは平均で50日だった。

病原体を人の健康に役立てる

先日81歳で亡くなった米上院議員のジョン・マケイン氏も膠芽腫だった。膠芽腫は脳腫瘍の中でも、致死率が非常に高い。米科学誌ポピュラーサイエンスによると、患者は発症から2年以内に亡くなることが多く、5年以上の生存率は3〜5%。たとえ膠芽腫を手術で切除した上で放射線治療や化学療法を行ったとしても、腫瘍が再発してしまうことが多いのだという。膠芽腫が取り除かれたように見えても実は健康な脳細胞の陰にうまく隠れており、時間の経過とともに再び増えていくからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア26年予算、一部歳出10%削減へ 準備基金減

ビジネス

米国株式市場=ダウ・S&P続落、イラン情勢を警戒

ビジネス

米財政赤字、2月は3080億ドルで横ばい 関税巡る

ワールド

ヒズボラとイランが初の共同攻撃、イスラエル北部にミ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 7
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 8
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 9
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中