最新記事

BOOKS

テレビで反響を呼んだ取材、『発達障害と少年犯罪』

2018年9月21日(金)18時05分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<大反響を呼んだドキュメンタリー番組をもとに、テレビプロデューサーが書き上げた『発達障害と少年犯罪』。衝撃的な事実を前に、私たちは何をすべきか>

※本記事は書籍の内容を紹介するものですが、編集部が付けた当初の記事タイトルは発達障害の方及びその関係の方たちへの配慮を欠くものでした。お詫びいたします。記事タイトルを変更しました(2018年9月21日22:15)。

『発達障害と少年犯罪』(田淵俊彦、NNNドキュメント取材班著、新潮新書)の著者は、ジャーナリスト、テレビプロデューサー。番組制作会社プロテックスのディレクターとしてNNNドキュメントの番組制作を担当し、現在はテレビ東京制作局ドラマ制作部統括プロデューサーを務めている。

そんな人物がNNNドキュメント取材班とともに書き上げた本書は、2016年5月15日に放映され大きな反響を呼んだNNNドキュメント「障害プラスα~自閉症スペクトラムと少年事件の間に~」の取材をもとに構成されたもの。

タイトルからもわかるとおり、大きなテーマとなっているのは「発達障害と犯罪」。両者に直接の関係はないものの、発達障害をもつ子どもの特性が、彼らを犯罪の世界に引き込んでしまう傾向があることは否定できないという考え方を軸にしているのだ。

そこで、矯正施設、加害者になった少年たち、彼らをサポートする精神科医、特別支援教育の現場などに徹底的な取材を行い、「負の連鎖」を断ち切るためにはなにが必要なのか、問題解決の糸口を探ろうとしている。


 確かに、「虐待によって犯罪行為に手を染めることが多くなるのは発達障害をもつ者だけではない」という意見は正しい。だが、私が限られた放送時間の中で描きたかったのは、「虐待→犯罪行為」という図式ではない。もちろん、少年犯罪の要因には、ネット社会や孤立社会、家族の絆の希薄化などもあるだろう。私はそうした数ある要因の中で発達障害に着目し、あくまでも発達障害の場合に絞った事例を検証したかったのだ。(「はじめに」より)

「初期インパクトは強いが、情報量は少ない」テレビを通じて、すべてを明らかにすることは難しい。だからこそ、放送時に番組のなかで描ききれなかった事柄、語りつくせなかった真実を改めて紐解き、考えなおし、書籍化しようという意図には共感できる。

しかし、そもそも発達障害とはどのようなものなのだろうか? ネットの掲示板などで、「あいつは発達障害だ」などという侮蔑的な書き込みを目にすることは少なくない。だが、そういうことを書きたがる人も、それ以外の人も、本当の意味でこの障害のことをきちんと理解できていないような気がする(自戒の意味も込めて)。

なお、発達障害とは何かを解明するにあたって、著者は3つの事件を引き合いに出している。

まずひとつ目は、当時15歳の女子高生が、同級生の女子生徒の後頭部を鈍器のような物で数回殴り、紐状の物で首を絞めて殺害した2014年7月の「佐世保女子高生殺害事件」。

ふたつ目は、それから3カ月後の2014年10月、当時17歳の女子高生が、幼少期から激しい虐待を受けていた母親と祖母を殺害した事件だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

高市首相と植田日銀総裁、金融経済情勢巡り一般的な意

ワールド

英政府、国防費GDP比3%への引き上げ前倒し検討 

ビジネス

みずほ証券、監視委の調査認める 社員のインサイダー

ワールド

イラン外相、16日にIAEA事務局長と会談へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中