最新記事

BOOKS

テレビで反響を呼んだ取材、『発達障害と少年犯罪』

2018年9月21日(金)18時05分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<大反響を呼んだドキュメンタリー番組をもとに、テレビプロデューサーが書き上げた『発達障害と少年犯罪』。衝撃的な事実を前に、私たちは何をすべきか>

※本記事は書籍の内容を紹介するものですが、編集部が付けた当初の記事タイトルは発達障害の方及びその関係の方たちへの配慮を欠くものでした。お詫びいたします。記事タイトルを変更しました(2018年9月21日22:15)。

『発達障害と少年犯罪』(田淵俊彦、NNNドキュメント取材班著、新潮新書)の著者は、ジャーナリスト、テレビプロデューサー。番組制作会社プロテックスのディレクターとしてNNNドキュメントの番組制作を担当し、現在はテレビ東京制作局ドラマ制作部統括プロデューサーを務めている。

そんな人物がNNNドキュメント取材班とともに書き上げた本書は、2016年5月15日に放映され大きな反響を呼んだNNNドキュメント「障害プラスα~自閉症スペクトラムと少年事件の間に~」の取材をもとに構成されたもの。

タイトルからもわかるとおり、大きなテーマとなっているのは「発達障害と犯罪」。両者に直接の関係はないものの、発達障害をもつ子どもの特性が、彼らを犯罪の世界に引き込んでしまう傾向があることは否定できないという考え方を軸にしているのだ。

そこで、矯正施設、加害者になった少年たち、彼らをサポートする精神科医、特別支援教育の現場などに徹底的な取材を行い、「負の連鎖」を断ち切るためにはなにが必要なのか、問題解決の糸口を探ろうとしている。


 確かに、「虐待によって犯罪行為に手を染めることが多くなるのは発達障害をもつ者だけではない」という意見は正しい。だが、私が限られた放送時間の中で描きたかったのは、「虐待→犯罪行為」という図式ではない。もちろん、少年犯罪の要因には、ネット社会や孤立社会、家族の絆の希薄化などもあるだろう。私はそうした数ある要因の中で発達障害に着目し、あくまでも発達障害の場合に絞った事例を検証したかったのだ。(「はじめに」より)

「初期インパクトは強いが、情報量は少ない」テレビを通じて、すべてを明らかにすることは難しい。だからこそ、放送時に番組のなかで描ききれなかった事柄、語りつくせなかった真実を改めて紐解き、考えなおし、書籍化しようという意図には共感できる。

しかし、そもそも発達障害とはどのようなものなのだろうか? ネットの掲示板などで、「あいつは発達障害だ」などという侮蔑的な書き込みを目にすることは少なくない。だが、そういうことを書きたがる人も、それ以外の人も、本当の意味でこの障害のことをきちんと理解できていないような気がする(自戒の意味も込めて)。

なお、発達障害とは何かを解明するにあたって、著者は3つの事件を引き合いに出している。

まずひとつ目は、当時15歳の女子高生が、同級生の女子生徒の後頭部を鈍器のような物で数回殴り、紐状の物で首を絞めて殺害した2014年7月の「佐世保女子高生殺害事件」。

ふたつ目は、それから3カ月後の2014年10月、当時17歳の女子高生が、幼少期から激しい虐待を受けていた母親と祖母を殺害した事件だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国万科、債権者が社債償還延期を拒否 デフォルトリ

ワールド

トランプ氏、経済政策が中間選挙勝利につながるか確信

ビジネス

雇用統計やCPIに注目、年末控えボラティリティー上

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷 容疑者逃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 5
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中