最新記事

NASA

NASAが宇宙人探査を本格再開、新たな計画も

NASA Has a New Plan to Find Alien Civilizations

2018年9月27日(木)20時00分
ハナ・オズボーン

銀河系には地球と同じ大さの惑星が400億個ある(写真はイメージです) gabjdizx-iStock

<NASAが注目するのは、宇宙から届く電波など高度な文明特有の「テクノシグネチャー(技術の痕跡)」だ>

今年、25年ぶりに地球外生命探査を本格再開したNASA(米航空宇宙局)は間もなく、エイリアン探しに最も有効な方法についてのワークショップを開催する。テーマは、高度な文明特有の「テクノシグネチャー(技術の痕跡)」だ。

電波を含むテクノシグネチャーは、銀河系のいたるところを飛び交っている。人類も、ラジオ放送が始まる100年以上前から、様々な電波を宇宙に発してきた。もしどこかの宇宙人がその電波を偶然に探知すれば、彼らが人類の存在を知る手掛かりになる。そう考えれば、知的生命探査のためにテクノロジーの痕跡を追うのは、理にかなっている。

銀河系には地球と同じ大きさの惑星が最大400億個、「ハビタブルゾーン」(水が蒸発も凍りもしない生存に適した領域)にあると見られる。しかも宇宙には1000億個もの銀河がひしめいている。知的生命が地球にしかいないと考えるほうが難しい。

だが宇宙人の発見には大きな問題が立ちはだかる。NASAはその解決に動き始めたのだ。

米議会もサポート

米議会にも予算の後押しを受けて、NASAは9月26~28日に米テキサス州ヒューストンでワークショップを開催する。テーマは、宇宙人の発見につながる「最も有望なテクノシグネチャーの研究」。優れた研究にはNASAも資金を出す。

テクノシグネチャーは一般に、通信信号の形で観測されることが多い。ラジオ波やレーザー光などもそうだ。近年は実際にそうした発見も続いて、関係者の期待は一気に高まった。1つの発見は、はるか彼方の宇宙空間から届く非常に強力な謎の電波信号「高速電波バースト(FRB)」だ。天文学者の観察で、2017年8月、そうした信号の1つが同じパターンの繰り返しであることがわかると、期待はさらに膨らんだ。自然現象なら、同じパターンの繰り返しはありえないからだ。

もう1つの発見は、「エイリアン・メガストラクチャー(宇宙人の巨大建造物)」として知られる謎の恒星「KIC8462852(別名タビーズ・スター)」だ。その光が何かに遮られるように小さくなる「減光現象」が観測されると、何らかの巨大な物体が横切ったのではないか、という想像が膨らんだ。地球外文明が、動力源として巨大な構造物を建設したのではないか......。

今では、いずれの発見も宇宙人とは関係なかったとみられてる。それでも人々の熱狂的な期待は冷めず、新たな可能性へとNASAや科学者の背中を押す。

NASAの発見の歴史
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中