最新記事

宇宙

【火星移住】スペースXが目指す、火星の地下コロニー建設

2018年7月14日(土)17時00分
イマニュエル・ジョサム

火星の地表には宇宙放射線が降り注ぐ SPACEX

<人類の火星移住計画に立ちふさがる大問題――宇宙放射線が降り注ぐ火星では地下に住むのが最も望ましい>

イーロン・マスクは、人口爆発や気候変動、人工知能(AI)の進化など地球規模の脅威を常に真剣に受け止めている起業家。人類の破滅を避けるには、地球外に人間の居住地を建設しなくてはならないと考えている。

マスクは宇宙開発会社スペースXのCEOとして、「人類を多くの惑星で繁栄する種にする」という野心的な目標を掲げ、火星移住計画に取り組んでいる。今年3月には、その具体的な内容を発表した。

火星到達の目標は2022年。まずスペースXが開発中の世界最大のビッグ・ファルコン・ロケット(BFR)2基で、火星に物資や建設資材を運び込む。

2年後の24年に、BFR2基で貨物、2基で人間を火星に送り出す。

全部でロケット6基を火星に送り出せば、小さなコロニーを作り、都市の建設に着手できるとマスクは考えている。「火星を快適な場所にする」ための住まいづくりだと、彼は言う。

その第1段階は、人間の居住施設と太陽光発電施設の建設。その次が惑星の改造だ。火星の大気中にある二酸化炭素と、地表や地下の水を使ってロケットの推進剤を作り、その後に鉱物の発掘を行う。

人間が火星で長く暮らすためには、地下深くに居住地を造ることが最も実現可能な選択肢の1つかもしれない。スペースXは、系列企業のトンネル掘削会社ボーリング・カンパニーの掘削機で地下トンネルのネットワークを構築し、そこに居住施設を造ることが最もいい方法だと考えている。

科学ニュースサイト「フューチャリズム」のインタビューで、スペースXの社長兼COO(最高執行責任者)を務めるグウィン・ショットウェルは、ボーリング・カンパニーが現在、火星におけるトンネル掘削を真剣に検討していると語った。「私たちが掘ったトンネルに、火星の住民を収容することができると思う」と、ショットウェルは言う。

マスクも以前、火星での居住環境の構築について同様の発言をした。国際宇宙ステーション研究開発(ISSR&D)会議で、「望むなら都市全体を丸ごと地下に建設することもできる」と、彼は語っている。

「人はそれでも、ときどき地表に出たいと思うだろう。でも、火星で掘削技術を正しく使えば、地下にたくさんの施設を造ることができる」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イランが核協議、交渉継続で合意 アラグチ外相「

ワールド

EU、対ロシア制裁第20弾を提案 石油輸出向け海運

ワールド

伊首相、バンス氏と会談 ミラノでは五輪開幕控え反I

ビジネス

ECBの2大リスク、経済失速とインフレ下振れ定着=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中