最新記事

宇宙

【火星移住】スペースXが目指す、火星の地下コロニー建設

2018年7月14日(土)17時00分
イマニュエル・ジョサム

火星の地表には宇宙放射線が降り注ぐ SPACEX

<人類の火星移住計画に立ちふさがる大問題――宇宙放射線が降り注ぐ火星では地下に住むのが最も望ましい>

イーロン・マスクは、人口爆発や気候変動、人工知能(AI)の進化など地球規模の脅威を常に真剣に受け止めている起業家。人類の破滅を避けるには、地球外に人間の居住地を建設しなくてはならないと考えている。

マスクは宇宙開発会社スペースXのCEOとして、「人類を多くの惑星で繁栄する種にする」という野心的な目標を掲げ、火星移住計画に取り組んでいる。今年3月には、その具体的な内容を発表した。

火星到達の目標は2022年。まずスペースXが開発中の世界最大のビッグ・ファルコン・ロケット(BFR)2基で、火星に物資や建設資材を運び込む。

2年後の24年に、BFR2基で貨物、2基で人間を火星に送り出す。

全部でロケット6基を火星に送り出せば、小さなコロニーを作り、都市の建設に着手できるとマスクは考えている。「火星を快適な場所にする」ための住まいづくりだと、彼は言う。

その第1段階は、人間の居住施設と太陽光発電施設の建設。その次が惑星の改造だ。火星の大気中にある二酸化炭素と、地表や地下の水を使ってロケットの推進剤を作り、その後に鉱物の発掘を行う。

人間が火星で長く暮らすためには、地下深くに居住地を造ることが最も実現可能な選択肢の1つかもしれない。スペースXは、系列企業のトンネル掘削会社ボーリング・カンパニーの掘削機で地下トンネルのネットワークを構築し、そこに居住施設を造ることが最もいい方法だと考えている。

科学ニュースサイト「フューチャリズム」のインタビューで、スペースXの社長兼COO(最高執行責任者)を務めるグウィン・ショットウェルは、ボーリング・カンパニーが現在、火星におけるトンネル掘削を真剣に検討していると語った。「私たちが掘ったトンネルに、火星の住民を収容することができると思う」と、ショットウェルは言う。

マスクも以前、火星での居住環境の構築について同様の発言をした。国際宇宙ステーション研究開発(ISSR&D)会議で、「望むなら都市全体を丸ごと地下に建設することもできる」と、彼は語っている。

「人はそれでも、ときどき地表に出たいと思うだろう。でも、火星で掘削技術を正しく使えば、地下にたくさんの施設を造ることができる」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

USAレアアース株、一時26%上昇 米政府の16億

ワールド

イスラエル軍、ガザ最後の人質の遺体を収容

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州に国境責任者派遣 地裁は摘発

ビジネス

金価格、5100ドルの大台突破 地政学リスクで安全
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中