最新記事

映画

日本は韓国のわずか3分の1 快進撃続ける韓国の映画観客動員数

2018年7月21日(土)20時10分
杉本あずみ(映画配給コーディネーター)

今年上半期の映画観客動員数を伝える韓国メディアより (c) 연합뉴스TV / YouTube

<夏休みといえば娯楽大作が目白押しの映画界。ヒット作について語るときに引き合いに出される映画の観客動員数で日米韓を比べると──>

皆さんはどのくらいの頻度で映画館に足を運んでいるだろうか? 2017年の日本観客動員数は1億7448万3000人。2016年の記録には届かなかったものの2000年代としては歴代2位となった。また、映画公開本数は過去最高の1187本だった。

では、アメリカの動員数はどうだっただろう。2017年間観客動員数は12億2,531万人。1995年以降最低の数字となってしまったが、チケット料金が値上がりしたため売上高はそこまで落ち込むことはなかったという。さて、お隣りの韓国はどうだっただろうか? なんと、2億1,987万人でこの5年連続して年間観客動員数が2億人を超えている。日本の人口1億2,000万人に対して韓国は5125万人だから、いかに韓国人が沢山映画を見ているか分かるだろう。

日米韓の映画観客動員数の推移

映画はみんなで観るもの

その理由の一つとして、「お一人様の映画は寂しい」という韓国文化がある。元々韓国では「お一人様」文化がなかった。寂しがりが多いのか、何をするにもみんな一緒。韓国へ旅行に行って「料理を頼んだら二人前からしかなくて困った」という経験をした日本人も多いはずだ。しかし、近年ホンモク(お一人様ご飯)やホンヘン(お一人様旅行)など、単独行動をする若者も増えてきた。ところが、今でもアート系を除く一般映画はあまり「お一人様」の観客を見た事がない。デートや友達同士「みんなで一緒に行く娯楽」として定着しているからだ。身近なエンターテインメントで確実に2名以上の観客がやってくるため動員しやすいのだろう。

また、韓国では一般の人でも「先日観た映画が何百万人超えた!」「あの話題作、1000万人超えなるか?」など動員数で映画の成功や失敗を話題にする。日本では映画関係者以外、興行収入が何億円を超えたからヒットしたという概念はあまり無いように感じる。韓国では具体的な動員数がニュースにもなる事が多く、マーケティングにもよく利用される。映画制作会社は、先に何百万人越えを見越してポスターを制作。韓国では一般に公開するポスターは国の審査が必要なので、ヒットの兆しが見えた時点でデザイナーとマーケティング会社はすぐに専用のポスターを審査に出す準備をするのだ。

日米韓の一人あたりの年間映画鑑賞本数の推移

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、中国外相に招待申し入れ ロとの戦闘終結

ワールド

トランプ氏、ゼレンスキー氏に行動要求 和平機会逃す

ビジネス

英中銀ピル氏、追加利下げに慎重姿勢 基調インフレ目

ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ 最新
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中