最新記事

人体

冷凍保存で人間は不死身になれる?

2018年3月27日(火)18時00分
ゾルタン・イストゥバン

アルコー寿命延長財団の施設には患者たちを冷凍保存する装置が並ぶ Jeff Topping-REUTERS

<医療の進歩を期待して「冷たい眠り」に就く患者たち――彼らの権利を守るための法整備が必要だ>

人体冷凍保存(クライオニクス)は、液体窒素を使って超低温で人体を冷凍する技術だ。現代の医療では治療不可能な病気にかかった人を、いずれ医療が進歩して蘇生する技術が完成した時点で解凍・治療しようというものだ。

最近は、遺伝子編集や人工細胞、ナノテクノロジーなどさまざまな分野で画期的な進歩が見られる。35~50年たてば、冷凍されている人々を蘇生させることができるのではないかと人体冷凍保存の専門家は考えている。

記者はかつて、米アリゾナ州にある人体冷凍保存施設のアルコー寿命延長財団を訪れた。施設内には、患者たちを冷凍保存する高さ2メートル余りのスチール製の装置が並んでいた。

「患者たち」と書いたのは、彼らは死んではいないと研究者たちが考えているからだ。「私たちは『緊急医学』を実践している」と、マックス・モアCEOはいう。「患者たちは死んではいない。もう死など存在しない。彼らは生き返る時を待っている」

16年には、癌で死亡したイギリスの14歳の少女が冷凍されたことが世界中で大きく報道され、人体冷凍保存を規制する法整備が必要だという声が高まった。少女はアメリカで冷凍保存されているが、イギリスで、いや、おそらく世界で初めて、人体冷凍保存に関する裁判事例となったことでも知られる。

少女と母親は冷凍保存を希望していたが、父親は望んでいなかった。ピーター・ジャクソン判事は死に瀕していた少女に面会し、冷凍保存によって長く生きる可能性を探りたいという希望を彼女自身から聞いた。少女は判事への手紙にこうつづった。

「私はまだ14歳です。死にたくありません。でも、死ぬのだと分かっています。冷凍保存してもらえば、治療を受け、目覚めるチャンスがあると思います。何百年も後かもしれませんが。地面の下に埋められるのは嫌です。私は生きたい。もっと長く生きたい。将来、私の癌を治療する方法が見つかるかもしれません。そのチャンスが欲しい。それが私の願いです」

少女が死ぬ前に、ジャクソンは冷凍保存を許可する判決を出した。少女の弁護士ゾーイ・フリートウッドはBBCラジオの番組で、彼女のような「非凡な人物」の裁判に関われたことは「とても光栄」だったと語った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、制裁全面解除ならウラン濃縮度引き下げ検討=

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 国際社会は強

ワールド

仏中銀総裁、6月に前倒し退任 ECB理事会のハト派

ワールド

英首相、辞任要求にも続投示唆 任命問題で政権基盤揺
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中