最新記事
軍拡競争

次の米ロ冷戦の武器は人工知能になる

2018年1月31日（水）16時41分
トム・オコーナー

ロシアのロボット兵士FEDOR（フョードル、「最終実験実証物体研究」の略） Social Media

＜AI兵器の開発にとくに熱心なのは、通常兵器でアメリカにかなわないロシア。2丁拳銃と車両を操るロボット兵士も出てきそうだ＞

世界の軍隊で、兵器システムに人工知能（AI）を取り入れる動きが加速している。未来を担うこの技術が、まもなく新たな冷戦の標的になると主張する研究者が現れた。

ノースダコタ州立大学のジェレミー・ストラウブ助教は、1月30日付でニュースサイト、ザ・カンバセーションに寄稿し、20世紀の米ソ冷戦で主役の座を占めた核兵器は、米ロの次の軍拡競争ではサイバー兵器やAIに取って代わられると論じた。両大国は、サイバー空間という新たな前線での戦いに多額の資金を投入している。通常兵器の戦力でアメリカにかなわないロシアはとくに、これを格好のチャンスと捉えているようだ。

ストラウブは記事の中で、「冷戦の終結から30年以上が過ぎ、アメリカとロシアは数万発規模の核兵器を退役させた。しかし緊張は高まっている。これからの冷戦には必然的にサイバー攻撃が絡む」と書いている。「そしてそれは、すでに始まっている」

ロボット兵士を開発するロシア

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、AIの利用を最優先事項に掲げる。旧ソ連時代の栄光を取り戻し、できればそれを上回ろうとする野心の一環だ。プーチンは2017年9月、モスクワ北東部のヤロスラブリで児童向けに行った有名なスピーチで、人工知能について「ロシアだけでなく、全人類にとっての未来だ」と述べている。「誰であれ、この分野でリーダーとなった者が世界の支配者になるだろう」

AIの軍事利用に関する研究開発は、すでにさまざまな分野で進んでいる。巡航ミサイルや無人航空機（ドローン）をはるか先にある標的に送り込むには複雑な計測や計算が必要となるが、AIはその計算にも用いられているほか、こうしたミサイルやドローンによる攻撃を検知し、反撃するためのシステムにも使用されている。ロシアでは、装着した兵士に超人的な能力を与える強力な外骨格の作成や、さらには直接的な戦闘に参加するロボット「フョードル」の開発にも、AIが活用されている。この戦闘ロボットは二丁の銃を操り、車両を運転する能力を持ち、さらには宇宙空間にまで活動エリアを広げる可能性があるという。

【参考記事】ロシア初の人型ロボットは2丁拳銃使い

アメリカも、先進的なAI技術を兵器システムに採用してきた。高度な能力を持つ（その一方で不具合も多い）F-35ライトニングII戦闘機はその一例だ。

米ロを中国が猛追していることは言うまでもない。

（翻訳：ガリレオ）

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、足元マイナス圏　注目イベ
2025.11.19

ワールド

トランプ氏、ＡＢＣの免許取り消し要求　エプスタイン
2025.11.19

ビジネス

9月の機械受注（船舶・電力を除く民需）は前月比4.
2025.11.19

ビジネス

ＭＳとエヌビディア、アンソロピックに最大計150億
2025.11.19
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 4
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    「嘘つき」「極右」 嫌われる参政党が、それでも熱狂…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「日本人ファースト」「オーガニック右翼」というイ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中