最新記事

生理学

「人間の性フェロモン」候補2物質、効果がないことが明らかに:豪研究

2017年3月14日(火)11時50分
高森郁哉

iStock

人間の性的な興奮を誘発する化学物質、いわゆる「ヒトの性フェロモン」と目されてきた2種類の物質が、実際にはそうした効果がないことが、オーストラリアの研究者らによる調査で明らかになった。

アンドロスタディエノンとエストラテトラエノール

西オーストラリア大学の研究チームが英国王立協会のオープンアクセス誌『Royal Society Open Science』に論文を発表し、『エコノミスト』などが報じている。

動物界では、性フェロモンをはじめとするさまざまなフェロモンの存在が確認されており、害虫の性フェロモンを合成して害虫防除に利用する研究なども進んでいる(参照:岐阜大学応用生物科学部「性フェロモンとその防除への応用」)。

一方、人間の性フェロモンはこれまで科学的に同定されていない。しかし長年の研究から、男性の汗と精液に含まれるアンドロスタディエノン(AND)と、女性の尿に含まれるエストラテトラエノール(EST)という2種類の化学物質が、性フェロモンの有力候補と見なされてきた。実際、これらの化学物質を含む香水が「フェロモン香水」として市販されている。

【参考記事】「脳に作用するバイアグラ」が開発? 英研究者が効果を確認

西オーストラリア大の調査

西オーストラリア大学動物生物学部のリー・シモンズ教授らは、異性愛者の白人94人(男性43人、女性51人)を対象に、ANDとESTを用いた実験を実施。この実験では、被験者にも試験者にも実験の仕組みを知らせない「二重盲検法」という手法が採用された。

1回目の実験では、中性的に見える5人の顔写真をコンピュータの画面上に表示し、各写真の人物がどちらの性別に見えるか、また異性だと思った人物がどの程度魅力的かを答えてもらった。この際、被験者は鼻の下に、対照群の香りを含ませた綿の玉をテープ止めされていた。

F1.large.jpg


研究チームは別の日に、同じ内容で2回目の実験を行った。ただし、被験者の鼻の下にはANDまたはESTを含む綿の玉が貼られた。

仮説と結果

もし2つの物質が性フェロモンの働きをするなら、ANDをかいだ女性の被験者は、2日目の実験で写真の人物を男性と判断する率が高くなり、男性と思った人物をより魅力的に感じるはずだ。また、ESTをかいだ男性の被験者の回答にも、同様の変化が起きると考えられる。

だが実際には、ANDもESTも、被験者の回答には一切影響を及ぼさなかったという。シモンズ教授は、こうした結果を受け、「人間にフェロモンがあること自体は確信しているが、これら2種類の化学物質ではないということだ」と述べている。

エコノミストの記事も、「フェロモン香水を買っている人は、お金を無駄にしていることになる」とコメントしている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

インフレ2%なら利下げ可能も、生産性向上は過信すべ

ワールド

経団連、米エリオットとの非公開会合を延期 「諸事情

ワールド

ロシア、核保有国の衝突リスク警告 英仏がウクライナ

ビジネス

CB消費者信頼感指数、2月は91.2に上昇 雇用に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    ウクライナに強硬姿勢を取るのはハンガリーだけでは…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中