最新記事

生理学

「人間の性フェロモン」候補2物質、効果がないことが明らかに:豪研究

2017年3月14日(火)11時50分
高森郁哉

iStock

人間の性的な興奮を誘発する化学物質、いわゆる「ヒトの性フェロモン」と目されてきた2種類の物質が、実際にはそうした効果がないことが、オーストラリアの研究者らによる調査で明らかになった。

アンドロスタディエノンとエストラテトラエノール

西オーストラリア大学の研究チームが英国王立協会のオープンアクセス誌『Royal Society Open Science』に論文を発表し、『エコノミスト』などが報じている。

動物界では、性フェロモンをはじめとするさまざまなフェロモンの存在が確認されており、害虫の性フェロモンを合成して害虫防除に利用する研究なども進んでいる(参照:岐阜大学応用生物科学部「性フェロモンとその防除への応用」)。

一方、人間の性フェロモンはこれまで科学的に同定されていない。しかし長年の研究から、男性の汗と精液に含まれるアンドロスタディエノン(AND)と、女性の尿に含まれるエストラテトラエノール(EST)という2種類の化学物質が、性フェロモンの有力候補と見なされてきた。実際、これらの化学物質を含む香水が「フェロモン香水」として市販されている。

【参考記事】「脳に作用するバイアグラ」が開発? 英研究者が効果を確認

西オーストラリア大の調査

西オーストラリア大学動物生物学部のリー・シモンズ教授らは、異性愛者の白人94人(男性43人、女性51人)を対象に、ANDとESTを用いた実験を実施。この実験では、被験者にも試験者にも実験の仕組みを知らせない「二重盲検法」という手法が採用された。

1回目の実験では、中性的に見える5人の顔写真をコンピュータの画面上に表示し、各写真の人物がどちらの性別に見えるか、また異性だと思った人物がどの程度魅力的かを答えてもらった。この際、被験者は鼻の下に、対照群の香りを含ませた綿の玉をテープ止めされていた。

F1.large.jpg


研究チームは別の日に、同じ内容で2回目の実験を行った。ただし、被験者の鼻の下にはANDまたはESTを含む綿の玉が貼られた。

仮説と結果

もし2つの物質が性フェロモンの働きをするなら、ANDをかいだ女性の被験者は、2日目の実験で写真の人物を男性と判断する率が高くなり、男性と思った人物をより魅力的に感じるはずだ。また、ESTをかいだ男性の被験者の回答にも、同様の変化が起きると考えられる。

だが実際には、ANDもESTも、被験者の回答には一切影響を及ぼさなかったという。シモンズ教授は、こうした結果を受け、「人間にフェロモンがあること自体は確信しているが、これら2種類の化学物質ではないということだ」と述べている。

エコノミストの記事も、「フェロモン香水を買っている人は、お金を無駄にしていることになる」とコメントしている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

午前のドルは152円前半に下落、1月安値下抜けが焦

ワールド

米エネ長官が約30年ぶりベネズエラ訪問、投資拡大推

ビジネス

鹿島、純利益予想を上方修正 建築施工順調で市場予想

ビジネス

午前の日経平均は反落、短期的過熱感や円高が重し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中