最新記事

癌治療

カーターの癌は消滅したが、寿命を1年延ばすのに2000万円かかるとしたら?

医学博士の著者らは、カーターの奇跡的生還をもって癌治療薬の莫大な開発費は正当化されると主張するが

2016年2月4日(木)17時30分
チャールズ・ボルチ、ジョン・カークウッド

まだ例外的 ステージ4のメラノーマを免疫療法で克服したカーター Joshua Roberts-REUTERS

 アメリカのジミー・カーター元大統領は昨年12月、最新の免疫療法で癌がほぼ消えたと発表した。カーターは数年前、致死性が特に高いタイプのメラノーマ(悪性黒色腫)と診断された。死刑宣告を受けたも同然だった。

 多くの患者に希望を与えたこのニュースは、メラノーマ治療の目覚ましい進歩を印象づけると同時に、より有効な治療薬の開発を支援する政策の重要性も浮き彫りにした。

 カーターは退任後は人道支援活動に取り組んできたことでも知られる。癌を克服し、ライフワークに復帰できたのは、「患者の免疫システムに癌を攻撃させる、まったく新しいタイプの治療薬」のおかげだと主治医は語っている。

 私たちは数十年の研究・臨床経験を持つ癌の専門家として、同僚の医師たちや製薬業界と共同で免疫療法の開発に取り組んできた。この分野の研究がもどかしいほど後れている状況を身をもって知っている。

メラノーマの余命が延びた

 新しい治療が高くつくことを問題にする声があるのは当然だが、一般の人たちも、政策立案にかかわる人たちも、これを機会に研究開発への投資の重要性を理解してほしい。新薬は患者に測り知れない恩恵をもたらす。

 癌などの疾患の治療薬の値段が驚くべきペースで上がっていることは否めない。

 96年には新型の癌治療薬は、寿命1年ごとにざっと5万4000ドル(約670万円)だった。13年にはそれがほぼ4倍の20万ドル(約2360万円)になった。

 この問題は社会政治・経済の観点で議論されているが、患者の寿命が劇的に延びたこと、生活の質が大幅に改善されたことを薬価に関する議論から外してはならない。

 11年には、カーター元大統領と同じく、肝臓と脳に転移したステージ4のメラノーマと診断された患者の平均余命は3~6カ月だった。それまでの30年間、治療上の大きな進歩はなかった。このタイプの患者の大多数には既存の治療薬は効果がなく、民間療法などに頼って症状を悪化させるケースが多かった。

 その後の進展は奇跡と言っていい。11年以降、製薬会社は3種類の主要な免疫治療薬の実用化にこぎつけた。今では免疫療法は患者の3分の2に有効で、効果が現れた患者の過半数は当初の予想より何年も余命が延びている。

 カーター元大統領のように、新型の免疫治療薬の投与と標的を絞った放射線療法の併用治療を数カ月行って寛解した患者も多くいる。

 このタイプの患者の場合、化学療法は効果が一時的で、副作用が強い上、患者は家族と職場から長期間引き離されることになる。化学療法以外の治療の選択肢ができただけでも画期的なことだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中