最新記事

教育

STEM教育を単に「理系人材育成」と考えたら大間違いだ

2019年1月23日（水）16時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

StockRocket-iStock.

＜AI時代を生き抜くのに必要なのは、プログラミングができることよりも、感性や直観力。STEMは理数系の学問の総称だが、実はこれらのスキルを培うのにも役立つ＞

日本でいま関心が高まっている「STEM（ステム）教育」は、誤解されがちな概念かもしれない。

STEMは、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Mathematics（数学）の頭文字を取った言葉で、いわゆる理数系の学問の総称だ。国を挙げてIT人材を育成し、イノベーションを興そうという21世紀型の教育モデルを指し、2000年代にアメリカで始まったと言われる。

このSTEM教育が注目を集めている理由には、他の学問分野よりも高い投資収益が見込まれる、という点も挙げられる。要するに、これらの分野に習熟していれば、（例えば人文系出身者と比べて）より良い収入を期待できる、ということだ。

だが、単に「数字や科学に強い子供を育てよう」「子供のうちからコンピュータを自在に操れるようにしよう」というのがSTEM教育だと考えたら、大間違いだ。

STEM教育の根底には、自発性や創造性、問題解決力といった能力を高めるという意図がある――そう述べるのは、日本初のSTEM教育スクールを主宰する中村一彰氏。今後10～20年で現在ある仕事の半数がAI（人工知能）に取って代わられるという推測まであるが、そんな社会に出ていく子供たちに、どんな知識やスキルを身につけさせればいいのか。親たちのそうした悩みに対し、中村氏が推奨するのがSTEM教育だ。

理系人材、IT人材に育てられるからではない。子供たちの「本当の賢さ」を引き出せるからだ。

AI時代に高めるべき能力は「広く深く」

中村氏は教師を志していたが、教育実習で画一的な集団形成教育に違和感を抱き、民間企業に就職した。そしてベンチャー企業を経て教育事業で起業し、公教育が担えない部分を民間教育が担うべきという信念のもと、日本各地を巡って「探求型の学習」と「STEM教育」にたどり着いたという。

2014年からSTEM教育スクール「ステモン」（「STEMをONする」で「ステモン」）を運営しており、探求型の学習スクール、次世代型の民間学童保育と合わせて、1000人以上の幼児、小学生と関わってきた。その中で見えてきた「AI時代を生き抜く力」の引き出し方をまとめたのが、著書『AI時代に輝く子ども――STEM教育を実践してわかったこと』（CCCメディアハウス）だ。

中村氏が「ステモン」で講師を募集すると、東京大学、東京工業大学をはじめ、慶應義塾大学、早稲田大学など、一流大学の理工系に在学する学生たちが集まってくるという。

その際、中村氏は面接で学生たちにこんな質問をする----「周りに絶対にこの人にはかなわないなというほど頭の良い友人はいる？」「その人とは何が違うの？」。すると、学生たちは異口同音に「思考の広さ深さが格段に違う」と答えるそうだ。

次のページ自由とは「自分の考えを持つこと」
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中