最新記事
サッカー

FCバルセロナ、中央アジアで新たな疑惑。アカデミー開校の裏にロシア系資金と縁故主義!?

Soccer School Sparks Controversy

2023年9月30日(土)17時05分
コリーン・ウッド
FCバルセロナ

Piotr Piatrouski-Shutterstock

<スペイン国内で贈収賄の疑いがかかるサッカーの名門クラブだが、キルギスでも独立系メディアがバルサが関連する腐敗問題を追及している>

8月30日、中央アジアのキルギスで興味深いサッカーの試合が行われた。この地域を代表する往年の名選手が集った「レジェンズ・オブ・アジアXI」と、スペインの名門クラブであるFCバルセロナ(バルサ)の元スター選手でつくる「バルサレジェンズ」が対戦。試合はバルサレジェンズが3-0で勝った。

【ハイライト映像を見る】「レジェンズ・オブ・アジアXI」と「バルサレジェンズ」の試合

会場には、バルサのジョアン・ラポルタ会長の姿もあった。そう、この試合は単なる興行ではない。バルサの少年少女向けサッカースクール「バルサアカデミー」をキルギスに開校するプロジェクトを祝うものだった。

バルサアカデミーは6~18歳に、世界に冠たるバルサのサッカーを教える場。2019年時点の発表によれば、23カ国に49校がある。

キルギスでは8月に南部のジャララバードに開校し、首都ビシュケクでもう1校の建設が進む。ビシュケクのアカデミーには多くのピッチのほか、7階建てのクリニックやホテル、カフェが造られる。

建設費用は約1億1300万ドル。キルギスのサディル・ジャパロフ大統領は国営カバル通信とのインタビューで、「資金は全て民間のもの」と語った。

だが、具体的にどこが資金を提供するのか。腐敗を執拗に追及することで知られる独立系報道機関「クループ」が、この問題を調査した。

それによると、ビシュケクのアカデミーの建設費用の出どころはまだ不明だが、既に完成したジャララバードのアカデミーはスポーツ関連地元企業のジャルグループ・アジア社が営業販売権を取得したという。この資金調達で中心的役割を果たしたのが、ロシア国籍のニコライ・コロボフスキーという人物だった。

超富裕層相手に荒稼ぎ

コロボフスキーはジャルグループ・アジアの共同オーナーであり、もう1人のオーナーの姓はジャパロフの妻と同じだ。コロボフスキーはキルギス国内にいくつかの鉱山と電力会社を保有。原発建設を手がけるロシアの国営企業ロスアトムともパイプがある。

クループがジャララバードのアカデミーについて書いた記事は、8月22日に公開された。するとキルギスの検察当局は、クループのサイト閉鎖に向けて動いた。

ジャパロフもクループを公然と批判している。カバル通信の取材では、クループの「自称ジャーナリストたち」は「キルギス国民にとって有害なだけで、1ミリの利益ももたらしていない」と一蹴。こうした報道はキルギスへの投資を妨げると述べた。

そんな彼は、アカデミーの建設に「国家安全保障委員長の一族や自身の一族が参加」しているとあっさり認めている。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米アルファベットが200億ドル調達、異例の100年

ワールド

仏政府諮問機関、中国品大量流入対策で30%関税かユ

ワールド

米政府、ホルムズ海峡通航の自国船籍商船にイラン領海

ワールド

アラブ諸国とトルコ・エジプト、西岸で権限拡大目指す
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中