最新記事
ヘルス

アメリカの10代の50人に1人は「慢性疲労症候群」

慢性疲労症候群(CFS)に対する数々の偏見が多くの若者を苦しめている

2016年1月26日(火)16時23分
ルーシー・ウェストコット

疲労と病気の境は アメリカでは100万人以上がCFSの診断を受けている Tyrone Siu-REUTERS

 現代のティーンエイジャーは、多大なストレスやプレッシャー、厳しい要求に直面している。そのため、子供が相当疲れているように見えても、周囲はそれをいつものことと見過ごしてしまいがちだ。だが実際には、それが病気である場合もる。疲労と病気の分かれ目はどこにあるのだろうか?

 1月25日付けの医学誌「ペディアトリックス」に発表された英国ブリストル大学の研究グループによれば、10代の若者たちの間では「慢性疲労症候群(CFS)」はもはや珍しくないという。16歳の男女の50人に1人がCFSを患っており、症状は半年以上に及ぶ。この結果は、16歳だけでなく10代全体に当てはまるだろうと研究グループは指摘する。

 この研究は、同大学が行った「Avon Longitudinal Study of Parents and Children(親と子供に関するエイヴォン長期研究)」の調査結果に基づいている。研究グループは、5756人の被験者が記入した問診票のデータを検証した。

金持ち病と思われてきたが

 その結果、いくつかの傾向が明らかになった。女子がCFSの症状を訴える傾向は男子のほぼ2倍だった。また、貧しい家庭の子供のほうがCFSの症状を訴える傾向が強かった。これは驚きだ。CFSはこれまで、恵まれた中産階級のわがまま病だと思われてきたからだ。本誌も1990年、この病気は「ヤッピー風邪」と呼ばれていると書いている。

 米疾病対策センター(CDC)によると、アメリカでは100万人以上がCFSの診断を受けている。いまのところ完治の方法は見つかっておらず、治療には抗うつ剤や睡眠薬などが処方されたり、心理カウンセリングが行われたりしている。鍼治療やマッサージなどの代替医療を試す患者もいる。多くの専門家は、健康的な食生活を送る、運動プログラムをきっちりと守る、睡眠時間を増やすなど、生活習慣の改善を推奨している。

 CFSは別名を「筋痛性脳脊髄炎(ME)」と言い、症状は慢性的な疲れだけではない。患者の多くは、めまいや立ちくらみ、気分の落ち込み、不安、筋肉・関節の痛み、頭痛、衰弱、痛覚過敏などの症状を訴える。

 一部の専門家たちは、疲労を通り越した極端な症状は、線維筋痛や慢性偏頭痛、むずむず脚症候群、過敏性腸症候群など、別の病気を併発しているせいだと主張する。今回の研究では、被験者の67パーセントが、うつ病と共通の症状を訴えていることがわかった。

医師を訪ねた患者の94%が門前払い

 患者がCFSの診断を受けるまでには長い時間がかかることもある。医師に相手にされなかったり、誤診されたり、あるいは心因性のものだと言われたりするためだ。ブリストル大学の研究グループによれば、CFSを患う10代の94パーセントが医師に門前払いをされていることがわかった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米報道官「キューバは大きな改革必要」、政権交代には

ビジネス

米国株式市場=続伸、エヌビディアなどAI関連株に買

ビジネス

FRB、1月のドル/円レートチェック実施を確認 議

ワールド

プーチン氏、米の対キューバ制限措置「受け入れられな
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中