最新記事
インタビュー

起業家けんすうが10年以上勧めてきた1冊の本

2018年11月26日（月）16時00分
今井順梨

Newsweek Japan

＜「アイデアをマニュアルにまで落としている」とロングセラービジネス書『考具』を評する古川健介氏。インタビューはアイデアの生み出し方から、AI時代に求められる働き方――「旗を立てる仕事」――にまで及んだ＞

若き実業家、いわゆるアントレプレナー（連続起業家）であり、ツイッターで15万人以上のフォロワーを抱えるインフルエンサーでもある古川健介さん（通称「けんすう」）。

19歳で学生向け情報交換サイト「ミルクカフェ」を立ち上げ、大学時代に掲示板「したらばJBBS」を運営する会社の社長となった。その後はリクルート社を経てハウツーサイトの「nanapi」をリリースするなど、ウェブ上の「楽しい」「便利」を次々と生み出している。

現在はKDDIグループのデータテクノロジー企業、Supership株式会社の取締役も務めるけんすうさんは、ツイッター上でPeing（ペイング）という匿名質問サービスを活用し、フォロワーからの質問に答えている。「メリットもないし楽しいわけでもないので、嫌だなあって思いながらやってます（笑）」と言うが、多いときには1カ月あたり3000件もの質問に答えたそうだ。

あるとき、「趣味でプログラミングの勉強を始めたが、作りたいものがこれと言って思い浮かばない。作りたいものってどうやったら思い浮かびますか」という質問が届いた際、けんすうさんはこう答えている。

「考具、って本が良かったです」

『考具』（CCCメディアハウス）は2003年に出版され、現在15万部・39刷を重ねているロングセラーのビジネス書だ。著者の加藤昌治さんは大手広告会社に勤務し、「新商品発売機の情報戦略立案から、着ぐるみショーの台本まで、およそ情報に関する企画ならなんでも来いの状況」をこなしてきた。

そんな加藤さんがアイデアを生み出すための道具、つまり「考具」についてまとめた同書を、けんすうさんは10年以上もの間、誰かに勧め続けてきたという。

この本の何がけんすうさんに響いたのか。そして、『考具』刊行から15年たち「AI（人工知能）時代」ともなった現在、アイデアを生み出すこと、働くことについて、どう考えているのか。

けんすうさんに話を聞いた。まず、手に取ったきっかけは何だったのだろうか？


それが覚えてないんです。大学2、3年ぐらいか社会人になったばかりの頃だと思うんですけど、アイデア系の本を読んでいた時期に手に取りました。当時は常に「何か面白いアイデアはないかな」って探していたので。この本のようにアイデアをツールというか、マニュアルにまで落としているのが珍しいなと思った記憶はありますね。

それまでのアイデアの本って「周りをよく観察しましょう」とか、抽象度が高いものが多かったのですが、『考具』は「今日は赤色と決めて、赤色のものを探して観察しましょう（※）」みたいに具体性を持たせたアイデアの発想法が多くて、そこがいいなと思ったんです（※今日のラッキーカラーを決め、「見えるから見る」に意識を変えていく手法「カラーバス」を指す）。

次のページ今でも活用できる項目は？
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26

ワールド

ガザ支援搬入認めるようイスラエル首相に要請＝トラン
2025.04.26
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中