最新記事
スタートアップ

Apple Vision Proで海中を探索...Graffityが手掛ける空間映像「Ploom Dive」

2024年9月11日(水)14時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
「Ploom Dive」の「トロピカルな海中シーン」 Graffity

「Ploom Dive」の「トロピカルな海中シーン」 Graffity

<海中を探検できる空間映像体験「Ploom Dive」が9月13日より、銀座、なんば、名古屋の3店舗の「Ploom Shop」で提供開始>

空間コンピューティング対応ヘッドセット「Apple Vision Pro」の日本での発売から約3カ月。市場に次々と新コンテンツが登場する中、スタートアップ企業のGraffityが日本たばこ産業(JT)と共同で、空間映像体験「Ploom Dive」を実現した。

【動画】Apple Vision Proで海中を探索...Graffityが手掛ける空間映像「Ploom Dive」

Graffityは2017年に創業したARエンターテインメント企業で、これまでにARシューティングゲーム「ペチャバト」や「Shuriken Survivor」などを展開してきた実績がある。

今回発表されたPloom Diveは、海洋生物に囲まれたデジタル空間を楽しむ映像コンテンツだ。「Ploom Shop」銀座店、なんば店、名古屋店で提供され、Apple Vision Proを使用した空間映像体験が楽しめる。

9月13日から、利用者はまるで海中でクジラや魚と触れ合うような特別な喫煙体験を味わえる。このように店舗でApple Vision Proを活用したコンテンツを提供するのは国内初の試みとなるという。

Graffityの代表取締役CEO、森本俊亨氏は9月11日の記者発表会で、「水中で光と動きが交差するような映像体験」や「リアルなクジラを見られるインタラクティブな体験」を実現することに注力したと語った。

JTの狙いは「試喫以上の価値提供」

newsweekjp_20240911053846.jpg

JTの商品企画部・ブランドマネージャーの福本茂孝氏(左)とGraffity代表取締役CEOの森本俊亨氏

約60万円という高価なApple Vision Proを無料で体験できることは、Ploom Shopの利用者にとって大きなメリットだ。しかし、JTにはどのような狙いがあるのだろうか。

JTの商品企画部・ブランドマネージャーの福本茂孝氏は、単なる試喫以上の価値提供を目指し、さまざまな技術を検討する中で、新たなチャレンジとしてGraffityと組んだと説明した。

「近年の喫煙環境は狭かったり薄暗かったり、密集した場所が多いですが、Ploomの空間ではより深いリラックス感を味わっていただきたいと考えています」と福本氏は語る。

Ploom Diveは9月13日よりPloom Shopの3店舗で提供開始し、終了時期は未定だが、当面は提供を続ける予定だという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

AI懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール

ビジネス

MSCI銘柄入れ替え、日本はイビデンなど2銘柄を新

ワールド

米財務省、ベネズエラ石油・ガス探査・生産へライセン

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中