コラム

「自粛要請」で外出を控えた日本人は世界に冠たる不思議な人々

2020年07月10日(金)11時05分

ILLUSTRATION BY AYAKO OCHI FOR NEWSWEEK JAPAN

<国民に外出を控えさせるにはどうすればいいか、というジョーク。アメリカ、イギリス、中国、フランス、そして日本。世界にはさまざまな「ステイホーム」がある>

【外出】
コロナ禍において、世界各国の政府が国民に外出を控えるよう求めることになった。

アメリカ政府はこう発表した。

「外出は正義に反する」

アメリカ国民は外出しなくなった。

イギリス政府はこう発表した。

「外出することは紳士的ではない」

イギリス国民は外出しなくなった。

中国政府はこう発表した。

「外出したら拘束する」

中国国民は外出しなくなった。

フランス政府はこう発表した。

「外出しろ」

フランス国民は外出しなくなった。

日本政府はこう発表した。

「外出の自粛を要請します」

日本国民は外出しなくなった。

◇ ◇ ◇

今回の新型コロナウイルス感染拡大の局面における世界各国の対応は、それぞれの国柄や国民性が色濃く反映された興味深いものとなった。

欧米などの多くの国ではロックダウン(都市封鎖)を実施。罰則を伴う厳しい外出禁止令に踏み切った。

しかし、日本はあくまでも「自粛要請」という「緩い」かたちでの対応を選択。当初、海外の目はこのような日本の姿勢に対して批判的だった。「罰則がなければ外出者数を抑え込めるわけがない」というのが世界の常識だったのである。

世界に冠たる不思議な人々

しかし、日本人は外出を控えた。感染者数は他の主要国よりも桁違いに低い水準で推移した。

そのような実態が明らかになってくると、世界のメディアは「ミラクル」「ジャパン・パラドックス」といった表現で報道するようになった。英紙ガーディアン(電子版)は「今、日本は確固たる証拠を持って、新型コロナ対策に成功した国だと主張することができる」と報道。また、米テレビ局FOXニュースの司会者が日米を比較してツイートすると、こんな声が集まった。

「われわれアメリカ人は『俺たちはできる』という自信ゆえに、常識に従うことができない。日本人は風邪をひいたとき、周囲を守るために何十年もマスクをしてきた」「日本は『われわれ』という部分を意識する。だが、ほとんどのアメリカ人は違う。アメリカ人が心配するのは『私』。アメリカの利己的な部分が破滅の原因」

【関連記事】コロナウイルスで露呈した中国の本性(一応、ジョークです)

プロフィール
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国外相、イラン指導者殺害や体制転換の扇動「容認で

ワールド

OPECプラス8カ国、4月に増産開始で合意 イラン

ワールド

イラン首都照準に2日目攻撃、トランプ氏は反撃に警告

ワールド

プーチン氏、ハメネイ師殺害は道徳規範と国際法に違反
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 4
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 8
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 9
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story