さびれた街だからこそ狙い目、リモートとDXの時代に「工業都市」復活の兆し

＜パンデミック後に訪れるDX時代には、物価の安い旧工業地帯が高度人材の集積地になる可能性。だが全ての都市にチャンスがある訳ではない＞

何年も前から「在宅勤務革命」の到来が予告されてきたが、新型コロナウイルス感染症のパンデミックによってついに実現したようだ。感染拡大の第1波が襲来した2020年4月、イギリスでは47%の人がオフィスに出社せず、自宅で仕事をした。

この構造変化は、20世紀から続く別の変化を少なくとも部分的に打ち消す可能性がある。1970年代以降、イギリスでは製造業が衰退し、ハル、シェフィールドなど一部の都市は高失業率と人口流出のスパイラルに陥り、それが今日まで続いている。この傾向はフランスのサンテティエンヌ、ドイツのウッパータール、アメリカのデトロイトなど他の国のラストベルト(さびついた工業地帯)都市も同様だ。

だが適切な条件が満たされれば、テレワークの普及はこのスパイラルに終止符を打つ可能性がある。

パンデミックが収束しても、テレワークが終わるとは考えにくい。むしろオフィスと自宅の両方で働くことを推奨する職場が出てくるだろう。組織によっては週2〜3日以上は出社しないよう求めるかもしれない。

パンデミックが収束すれば、物価の安いラストベルト地域は高スキルの労働者を引き付ける可能性がある。

ラストベルト再生の可能性を理解するためには、「雇用の乗数効果」を考えてみるといい。具体的には、熟練労働者の存在が地元の商品やサービスに対する需要の増加を通じ、他の雇用を生み出す効果だ。

例えば、ビデオ会議アプリのズーム(Zoom)を使った仕事(働く場所は自宅やコワーキングスペース)が終わると、熟練労働者は外に出たくなる。その結果、バリスタ、ウエーター、シェフ、さらにはタクシー運転手も恩恵を受ける。自宅のリフォームを思い立ち、地元の建築家に依頼する人もいるはずだ。週に1〜2回はヨガに行くかもしれない。

「人的資本の質」が決め手

さらにラストベルトで過ごす時間が増える人々の一部は起業家であり、彼らが再生可能エネルギー、観光、高品質な農業・食品、手工芸などの分野でチャンスをつかめば、新しいビジネスが生まれるかもしれない。

つまり、自宅で仕事ができるようになると、理論上は新たな成長機会の創出につながる可能性がある。

ただし、全てのラストベルト都市が成功できるわけではない。製造業の雇用が減り始めた70年代以降を見ても、労働市場のパフォーマンスは都市によって大きな差があった。

在宅勤務の増加に伴い、なぜ大きな都市間格差が生じるのか。それを理解するためには、まず「人的資本の質」に注目する必要がある。例えば、A地域がB地域より大卒労働者の比率が大きい場合、その地域は人的資本の質が高く、産業の衰退から回復する可能性も高い。

労働者のスキルは地域再生の鍵であり、専門家は職業訓練の強化や、知識の集積とイノベーションを促進する政策を進言している。

もう1つの重要な課題はデジタルデバイド -- インターネットへのアクセスに恵まれた地域とそれ以外との差だ。イギリスでは農村部だけでなく、ロンドンやマンチェスター、リバプールなどの中心部もネット環境の整備が進んでいない。この格差の是正は新型コロナ以前にも雇用創出のために重要だったが、今後は最優先課題として取り組むべきだ。

欧米のラストベルトはテレワークによる再生のチャンスに恵まれているが、いくつかの重要な課題もある。政府は成功の可能性を最大化するため、職業訓練の強化、高速ブロードバンド網への投資、ラストベルトとロンドンを結ぶ交通網の改善などの施策を検討すべきだ。

Michel Serafinelli, Lecturer in Economics, University of Essex

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