株式市場はコロナショックからコロナバブルへ　実体経済と乖離する過剰流動性相場

ITバブルの再来か

一方、海外勢が今のところ日本株を見送っていることについて「市場にGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンの米大手IT4社）がないのが最大の理由」と三菱UFJモルガンスタンレー証券・チーフ投資ストラテジストの藤戸則広氏は分析する。

米国株式市場では既に、ナスダック指数が2月最高値から85％以上の戻りを演じているが、リードしたのは、いわゆるGAFAなどテクノロジー企業だ。

藤戸氏は「日本株も堅調を保てば組み入れざるを得なくなることから、やがて海外のハイパーマネーが流入してくる。それが『おこぼれ』の形であっても株価にインパクトを与えそうだ」とみている。

個人と海外勢の買いが合わされば「かつてITバブルの時のような状況が先行き起きる可能性が十分ある」と、東海東京調査センター・シニアストラテジストの中村貴司氏は指摘する。

歴史上、バブルの背景には、必ずと言っていいほど緩和的な経済政策がある。今回も、未曽有の金融緩和と財政支出により、大規模なマネーが生み出されている。「当面は各国の空前規模の施策によって生み出されたジャブジャブの余剰資金が、世界中のマーケットで滞留する可能性がある」（国内証券）との見方は少なくない。

今後も実態からかけ離れる形で株価が上昇するようであれば、「コロナバブル」、「第2ITバブル」、「GAFAバブル」などと呼ばれる可能性が大きい。どの呼称が定着するかはわからないが、いずれにせよ、過剰流動性相場的な様相を強めることは間違いなさそうだ。

（編集：石田仁志）

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