欧州市場サマリー（26日）

［２６日　ロイター］ - ＜為替＞　ドルがユーロに対して上昇した。欧米で金融政策の方向性が異なることが背景。ただ、サウジアラビアなどのアラブ諸国が、イエメンで空爆を開始したことを受け、ドルは安全通貨とされる円やスイスフランに対して下落した。

＜ロンドン株式市場＞ ＦＴ１００種総合株価指数が３日続落し、９５．６４ポイント（１．３７％）安の６８９５．３３と大きく値を下げて取引を終えた。テクノロジー関連企業の成長見通しに陰りがみえ、株価にも過熱感があるとする見方が重しになった。

シティグループはこの日、スマートフォン関連産業の見通しを下方修正し、スマホの最大市場である中国との取引が多い銘柄の目標株価を引き下げた。コンピューターや携帯電話のチップを設計するＡＲＭホールディングスは４．２％下落した。ＦＴ３５０種テクノロジー・ハードウェア株指数は３．６７％下がった。

航空株も値を下げた。サウジアラビアが湾岸アラブ諸国とともにイエメンで軍事作戦を開始し、北海ブレント原油が約６％急騰したことが嫌気された。ブリティッシュ・エアウェイズを傘下に持つインターナショナル・コンソリデーテッド・エアラインズ・グループ（ＩＡＧ）は３．４％、格安航空会社（ＬＣＣ）イージージェットは２．８％値下がりした。

＜欧州株式市場＞ 続落して取引を終えた。株価に過熱感が出ていると懸念されてテクノロジー関連銘柄が売られ、全体水準を押し下げた。

ＦＴＳＥユーロファースト３００指数は１２．７０ポイント（０．８０％）安の１５７４．２６で取引を終えた。ＤＪユーロＳＴＯＸＸ５０種指数は１４．２５（０．３９％）安の３６６９．７９だった。

ここ１年のユーロ下落を追い風に、欧州のテクノロジー企業の株価は昨年１０月以降約４２％値上がりした。テクノロジー部門の株価は向こう１年間の期待利益の２０．４倍となっており、ＳＴＯＸＸ欧州６００株指数の１６倍を大きく上回っている。

この日はフィンランドの通信機器大手ノキアやフランスの同業アルカテル・ルーセント、欧州の半導体メーカー最大手のＳＴマイクロエレクトロニクス、英半導体設計ＡＲＭホールディングス、世界第２位の半導体製造装置会社、オランダのＡＳＭＬが１．９％から４．９％値を下げた。

＜ユーロ圏債券＞　独連邦債の利回りが低下した。サウジアラビアがイエメンのイスラム教シーア派系の武装組織「フーシ派」への空爆を開始したことを受けて、安全資産とされる独連邦債の投資妙味が増した。

イエメンが内戦の危機に陥ったことで、シーア派主体のイランとイスラム教スンニ派主体のサウジの対立が先鋭化し、中東の武力衝突が制御不能になるのではとの懸念が広がっている。

独１０年債利回りは約１ベーシスポイント（ｂｐ）低下の０．２２％と、過去最低の０．１６５％に再び迫った。

ただ利回りが一段と低下する公算は小さいとみられている。中東情勢の緊迫を受けて原油価格が６％急上昇しており、インフレ見通しの押し上げ要因になるためだ。

みずほのストラテジスト、ピーター・チャットウェル氏は「サウジのイエメン空爆による影響は複雑」とし、「地政学リスクは独連邦債にとり強材料だが、原油価格の上昇は、今後数カ月に総合インフレ率見通しを押し上げるだろう」と指摘した。