東南アジア株大半が下落、バンコク約2カ月ぶり安値

［バンコク　１６日　ロイター］ - １６日の東南アジア株式市場では大半が下落。タイのＳＥＴ指数は指数を構成する重要な銘柄が売られる中、約２カ月ぶりの安値で引けた。ジャカルタ市場では、インドネシア中央銀行の金融政策決定を控え、銀行株が値を上げ、総合株価指数は小幅高で引けた。

ＳＥＴ指数は前週末終値比１．７％安の１５１５．５７と、１月７日以来の安値で終了。３．７％安のＰＴＴエクスプロレーション・アンド・プロダクション、１．７％安のサイアム・コマーシャル銀行などの下げがきつかった。

ＫＴ　Ｚｍｉｃｏ証券はリポートで、予想を下回る景気を背景に堅調な利益の伸びに対する期待が打ち砕かれていると指摘。同社は、上場企業の１株当たり平均利益の下方修正を反映し、今年末のＳＥＴ指数の目標価格を１７５０から１６７５へと引き下げた。

ジャカルタ市場の総合株価指数は０．２％高。マンディリ銀行やラクヤット・インドネシア銀行など大型銀行株に対し、海外勢の買いが入った。

翌日のインドネシア中央銀行の政策決定会合では、政策金利の据え置きが見込まれている。

今週は１７、１８両日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が開かれる。東南アジア市場の関係者は米国の金利見通しの手掛かりを待っていた。

マニラ市場は２日続落。総合株価指数ＰＳＥｉは１％安と、終値ベースで２月２７日以来の安値となった。クアラルンプール市場の総合株価指数は小幅安で終了。ホーチミン市場のＶＮ指数は約１％値を下げ、終値ベースで２月１０日以来の安値を記録した。

前営業日まで５日続落していたシンガポール市場は０．４％高で終了。ユナイテッド・オーバーシーズ銀行（ＵＯＢ）など、売り込まれていた大型株が相場反発を主導した。