アングル：年初来のＴＯＰＩＸ５００騰落率、トップは科研薬

［東京　１３日　ロイター］ - 日本株が１５年ぶり高値を更新するなか、ＴＯＰＩＸ５００構成銘柄のうち年初来での値上がり率トップは科研製薬だった。

さらにエーザイなど薬品株が上位にならび、高人気となっている。一方、最大の下落率となったのはマツダ。昨年後半に急上昇した反動もあるが、ユーロ安／円高の影響などが警戒され、外需株のパフォーマンスは全般的にさえない。

＜医薬品や食品株が高パフォーマンス＞

ＴＯＰＩＸ５００構成銘柄のうち、年初来での値上がり率トップ３には科研製薬（プラス６２．１７％）、エーザイ（同５３．０６％）、日医工（同４９．０６％）など医薬品株が並んだ。業種別でも医薬品がプラス２３．６０％と上昇率トップだ。

いちよしアセットマネジメント・執行役員運用部長の秋野充成氏は「国内外の年金や機関投資家など債券比率が高かった投資主体が、債券の代替として医薬品や食品など業績が安定してボラティリティが低い銘柄を買っている」と話す。

山崎製パンや明治ホールディングスなど食品株も高い。

総還元性向１３０％を目指す青山商事や、年間配当金を前期比２．６倍とした日新製鋼など、積極的な株主還元策を打ち出している銘柄も上昇。１３日に株主との対話窓口となる部署を設けると報じられたファナックも、値上がり率上位に食い込んだ。

＜欧州・アジア関連がさえない＞

一方、値下がり率上位にはマツダ、ブラザー工業、セイコーエプソンなどユーロ関連が並ぶ。

マツダは昨年１０月から１２月にかけて約５０％上昇した反動も出ているとみられているが、足元で対ユーロでの円高が進んでいることも懸念要因だ。

欧州中央銀行（ＥＣＢ）が１月２２日に、国債買い入れ型の量的緩和（ＱＥ）実施を決定。ユーロ／円が当時の１３６円近辺から直近では１２８円割れへと下落し、欧州ビジネスに強みを持つ企業の業績に悪影響が出るのではないかと懸念されている。

また、中国などアジア圏向けに強みを持つ日立建機や不二越なども安い。中国の李克強首相は全国人民代表大会（全人代、国会に相当）の開幕にあたり、国内総生産（ＧＤＰ）伸び率を７％前後とし、昨年の７．５％から引き下げた。中国経済減速を起因とした新興国の成長鈍化が警戒されている。

(杉山容俊 編集：伊賀大記)