最新記事

軍事

銃で撃たれても「自動的に」治療してくれる防弾チョッキ

2017年1月24日(火)11時36分
サンディ・オング

Sgt. William Hester/U.S. Marine Corps

<負傷兵の救命率を上げるべく考案された斬新な防弾チョッキに注目が集まる> (写真は救急処置ができる防弾チョッキを考案した米海兵隊のマシュー・ロング伍長)

 戦場で傷を負った兵士にとって、生死を分けるカギとなるのはいかに早く治療を受けられるかだ。衛生兵や軍医はある時はその場で、またある時は最も近い医療施設に移送しながら、負傷兵に応急処置を施す。とはいえ、紛争地帯では状況は刻一刻と変化しており、必要な治療が迅速に受けられるとは限らない。

 それも近いうちに、過去の話になるかもしれない。米海兵隊第3整備大隊に所属するマシュー・ロング伍長が、救命用の医薬品を特殊な容器に入れて取り付けた防弾チョッキを考案したからだ。これがあれば弾丸が飛び交う戦場で負傷しても間髪を入れず「自動的に」応急処置を施すことができる。

 医薬品入りの小さな容器は、防弾チョッキのセラミック製の板の内側に複数装着される。弾丸が防弾チョッキを貫通すると衝撃などで容器が壊れ、止血剤や鎮痛剤が放出されて傷口に入る仕組みだ。

【参考記事】米軍の新兵器は「サイボーグ兵士」、DARPAが開発中

 イラクとアフガニスタンで戦闘により命を落とした4500人について分析した2013年の研究によれば、その90%は医療施設に到着する前に息を引き取っていた。死因の第1位は出血多量だった。つまり、この防弾チョッキによって負傷した兵士にすぐに止血剤を投与できれば、多くの命を救えるかもしれないのだ。

 もっとも英クランフィールド大学で防衛システム工学を教えるクリストファー・コールドリック講師は、このアイデアの「狙いは称賛に値する」が、「実用化にはかなりの困難を伴うだろう」と述べる。

 問題の1つが、容器から医薬品が放出されて傷口に入るまでの仕組みが大ざっぱな点だ。薬の量や薬が入る深さは、弾丸が容器のどの部分を破壊し、体のどこに当たるかに大きく左右され、調節することができない。

 また、銃創の痛み止めとしてはモルヒネがよく使われるが、複数の容器に穴が開いた場合にはこうした鎮痛剤の過剰投与が懸念される。

 その上、破片が体内に入る可能性があるため、容器は生物分解性の素材でなければならない。医薬品入り容器の装着で防弾チョッキの重量が増えることも問題だと、コールドリックは言う。

 これらの課題を解決するのは容易ではないだろう。だが米国防総省は技術革新に力を入れており、ロングのアイデアはその一環で海兵隊が主催した後方支援の新技術コンテストで入賞した。今後の開発には軍の支援が期待できる。

【参考記事】ロボットスーツ実用化で無敵の米軍に?

[2017年1月24日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン戦争は2週目に、トランプ氏「無条件降伏」求め

ビジネス

アングル:欧州で若者向け住宅購入の新ビジネス、価格

ワールド

焦点:道半ばの中国「社会保険改革」、企業にも個人に

ワールド

昨年の関税合意実施を米と確認、日本が不利にならない
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗雲...専門家「イランの反撃はこれから」「報道と実態にズレ」
  • 2
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 3
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示さない
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 6
    「みんな一斉に手を挙げて...」中国の航空会社のフラ…
  • 7
    10歳少女がライオンに激しく襲われる...中国の動物園…
  • 8
    【WBC】侍ジャパン、大谷翔平人気が引き起こした球場…
  • 9
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 10
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中